日本においても産業界におけるパーソナルデータ利活用に向けた動きが国を主導に活発化しています。しかしながら、データ利活用への消費者の理解も得ることが難しい状況下で、企業もどこまで利活用に踏み込めるか、模索している企業も多いのではないでしょうか。

本特集では、昨今の国内のパーソナルデータ利活用の方針やそれに基づく政策、関係する団体・企業の動きを整理するとともに、マーケティング領域に関わる影響について考えます。

多くの商材でコモディティ化が進む現代、ブランド確立の重要性はあらゆる業態の企業に広まっています。しかし、ブランド確立のアプローチや、ブランド価値の測定など、その手段、手法、概念は時代と共に進化、あるいは変遷しています。2019年の現在における、ブランド戦略の論点とはどこにあるのでしょうか。最前線の実務家・研究者の皆さんと、今日的「ブランド戦略の論点」を考えます。

広告活動は効果を可視化しづらく、長年にわたり広告・マーケティング部門にとって、その説明責任に応えることは難しい課題であり続けてきました。特に昨今は、効果が可視化しやすいと言われるデジタルメディアの浸透などもあり、その説明責任を問う声はますます高まっているという声が聞こえてきます。一方でテクノロジーの進化、データ活用の促進などにより、これまでは把握できなかった効果の測定も可能になりつつあります。

テクノロジーの進化で、いま何が可能になっているのか。最新の手法・テクノロジーを使って、広告投資の説明責任に応えていくべきか。最前線の実務家の皆さんの取り組みをもとに考えていきます。

機能・品質だけでは商品・サービスの差別化が難しくなっている現代。消費者に選ばれるブランドになるためには、いかに共感を醸成できるかがカギになります。理屈を超え、人の心に働きかける。消費者の共感を得るためにはどうしたら良いのでしょうか。

ひとつのヒントが、世界的に注目される「デザイン思考」にあります。昨今、「デザイン思考」を経営やブランド戦略に取り入れる動きの機運が高まっています。本特集では、「デザイン思考」をマーケティング領域で注目される「共感」や「体験デザイン」の文脈で読み解きつつ、ブランド戦略に取り入れる方法論を、国内の先進企業の取り組みを交えながら紐解いていきます。

人が資産の広告界はもとより、今あらゆる企業において組織の求心力を高め、社員がモチベーション高く働き続けることができる環境づくりが課題になっています。また従業員一人ひとりのモチベーションが、消費者に提供する商品・サービスの質に影響をするケースも多く、ブランディングの観点からも重視されるテーマと言えます。
当然ながら組織で働く従業員もひとりの人。だからこそ共感を促し、人を動かす広告コミュニケーションの発想とクリエイティブは、社内コミュニケーションの課題解決にも役立つはず。
今回の特集テーマはマーケティング発想で社内コミュニケーションを変える！従業員のモチベーションを高め、ブランド価値向上にも貢献する社内コミュニケーションを事例中心に紹介します。

マスから一人ひとりに適した情報を届ける、パーソナライゼーションの時代へ。企業と消費者のコミュニケーションの形は大きく変容を遂げています。マス広告、マス・コミュニケーションの役割はなくなることはないとは思いますが一方で、これまでにはなかったような新しい「広告」「メディアビジネス」「クリエイティブ」のフォーマット、方法論が求められているとも言えます。

「広告」そして「広告ビジネス」をアップデートする視点をメディア、広告業、クリエイティブの各領域の最前線で活躍する方々と一緒に考えていきます。

消費者の嗜好性、生活スタイルの多様化に伴い、広告・マーケティング活動は「パーソナライゼーション」という手法にたどり着こうとしています。

しかし、それを進めるうえで基点となる、消費者に関するデータの取得・利活用については、今まさに議論、法整備が進んでいるところであり、国内はもとより、グローバルにおける動きを注視する必要があります。

そこで本特集では、国内に留まらず、いま、世界で起きている広告・マーケティングにおけるデータ活用の課題・問題・論点をレポートし、お届けいたします。

広告を取り巻く環境が大きく変わる中で、宣伝部門に求められる役割も大きく変わりつつあります。広告戦略のプロフェッショナルとしてだけでなく、デジタルも含めたマーケティング全般へと、期待される役割は大きく広がりつつあると言えるでしょう。今、まさに社会環境は変化の途上。宣伝部も、それに合わせた変革の真っただ中にあります。だからこそ、宣伝部門にとって広告戦略の策定のみならず、組織体制や人材育成も大きな課題になっています。前例が通用しない時代に、宣伝部門を率いるリーダーの皆さんは、どのような意識と戦略で、この状況に立ち向かおうとしているのでしょうか。注目44社の宣伝部長に、広告戦略の方針を聞きます。

1980年代から2000年に生まれたミレニアル世代も成人して社会人となり、結婚・家庭を持つ年代に差し掛かっています。
消費性向においてもそれまでの世代とは異なる特性を持つ「ミレニアル世代」の家族消費や、育児・子育てにはどのような特徴があるのでしょうか。
新・子育て世代の意識と消費行動から、新しい「家計消費」「家族消費」の未来を占います。

「テレビの力は今も圧倒的」という声は、多くの企業から聞こえてくる声です。しかし、データドリブンのマーケティングが浸透する中で、テレビの活用の仕方もさらなる進化を遂げようとしています。

今、テレビというメディアに起きている変化、進化とは何か。デジタル時代におけるテレビの活用法を改めて考えます。

マス対象に同じメッセージを一斉にリーチさせる、マス・マーケティングは新商品の認知拡大などでは大きな効果を発揮します。しかし、すでにある一定の認知を獲得しているブランドなどの場合には、マスをより細かいセグメントに分けて、それぞれにメッセージを出し分けるような緻密なコミュニケーション設計が必要とされています。

従来から「ターゲティングメディア」として機能してきた、雑誌などが持つ読者コミュニティ、あるいはSNSをはじめとする人々の興味・関心がコミュニティとして可視化される状況も活用した、コミュニティ活用のマーケティング戦略について考えます。

高度経済成長期、より豊かな生活にあこがれを持つ日本人の拡大する需要に応えて、成長を遂げてきた日本の「百貨店」。しかし消費の成熟化、ファッションに対する意識の変化、ECの浸透を始めとする購買行動の変化など、百貨店が成長を遂げてきた時代とは異なる市場環境が生まれています。大手各社はすでに新戦略、新業態を始めるなど、手を打ち始めていますが、加速度的に変化する市場環境に有効な手立ては見つかるのでしょうか。

百貨店を取り巻く環境変化、そこに対する打ち手は、他の産業にとっても示唆に富むテーマです。「百貨店の活性化」から、消費の未来を考察します。

新商品を1000個投入しても、生き残るのは3商品と言われる厳しいメーカーの商品開発現場。競争環境の変化や消費者の嗜好の細分化を受けて、その状況はさらに厳しくなっている。そうした中、メーカーは消費者から認知されている既存ブランドのラインアップを拡張することで、難局を乗り切ろうとしている。現代における、ブランド拡張のメリットやデメリット、成功に導くためのポイントを探る。

プロダクトブランドやサービスブランドは、時代の趨勢によって、そのカテゴリー自体が勢いをなくしたり、またブランド自体のライフサイクルの成熟化に伴い、厳しい状況に陥ることがあります。しかし社会環境の変化、ライフサイクルのステージの変化を乗り越え、新しいターゲットに新しい価値を訴求し、見事に復活を遂げるブランドがあります。どのように時流を捉え、またどのようにターゲットを見定めて、活性化を成し遂げたのでしょうか。その戦略に迫ります。

デジタルマーケティングの推進は、多くの企業にとって重要なミッションです。しかし、消費者の日々の行動はオンライン／オフラインを自由に行き来するのが当たり前で、企業・ブランドとの接点もマス・デジタル・リアルと多様です。こうした中、「デジタル施策だけでは、企業・ブランドの成長はやがて頭打ちになるのではないか」という問題意識が、デジタルマーケターの方々から聞かれるようになりました。

テクノロジーが急速に進化している今だからこそ、デジタルとアナログを最適なバランスで掛け合わせた戦略の構築、施策の実行が求められています。すでに実践しているマーケターや、そうしたマーケターとともにマーケティングROIの最大化に取り組む支援企業のキーマンに、考え方や最新の取り組みを聞きました。

広告やマーケティングという領域に留まらない視座で、デジタルを活用しながら顧客の立場に立ち、新しいブランド体験をつくる推進役となっているマーケター。

ITで企業変革を推進するマーケターの方々にスポットを当て、2018年の広告マーケティング業界の潮流を占います。