「テレビの力は今も圧倒的」という声は、多くの企業から聞こえてくる声です。しかし、データドリブンのマーケティングが浸透する中で、テレビの活用の仕方もさらなる進化を遂げようとしています。

今、テレビというメディアに起きている変化、進化とは何か。デジタル時代におけるテレビの活用法を改めて考えます。

マス対象に同じメッセージを一斉にリーチさせる、マス・マーケティングは新商品の認知拡大などでは大きな効果を発揮します。しかし、すでにある一定の認知を獲得しているブランドなどの場合には、マスをより細かいセグメントに分けて、それぞれにメッセージを出し分けるような緻密なコミュニケーション設計が必要とされています。

従来から「ターゲティングメディア」として機能してきた、雑誌などが持つ読者コミュニティ、あるいはSNSをはじめとする人々の興味・関心がコミュニティとして可視化される状況も活用した、コミュニティ活用のマーケティング戦略について考えます。

高度経済成長期、より豊かな生活にあこがれを持つ日本人の拡大する需要に応えて、成長を遂げてきた日本の「百貨店」。しかし消費の成熟化、ファッションに対する意識の変化、ECの浸透を始めとする購買行動の変化など、百貨店が成長を遂げてきた時代とは異なる市場環境が生まれています。大手各社はすでに新戦略、新業態を始めるなど、手を打ち始めていますが、加速度的に変化する市場環境に有効な手立ては見つかるのでしょうか。

百貨店を取り巻く環境変化、そこに対する打ち手は、他の産業にとっても示唆に富むテーマです。「百貨店の活性化」から、消費の未来を考察します。

新商品を1000個投入しても、生き残るのは3商品と言われる厳しいメーカーの商品開発現場。競争環境の変化や消費者の嗜好の細分化を受けて、その状況はさらに厳しくなっている。そうした中、メーカーは消費者から認知されている既存ブランドのラインアップを拡張することで、難局を乗り切ろうとしている。現代における、ブランド拡張のメリットやデメリット、成功に導くためのポイントを探る。

プロダクトブランドやサービスブランドは、時代の趨勢によって、そのカテゴリー自体が勢いをなくしたり、またブランド自体のライフサイクルの成熟化に伴い、厳しい状況に陥ることがあります。しかし社会環境の変化、ライフサイクルのステージの変化を乗り越え、新しいターゲットに新しい価値を訴求し、見事に復活を遂げるブランドがあります。どのように時流を捉え、またどのようにターゲットを見定めて、活性化を成し遂げたのでしょうか。その戦略に迫ります。

デジタルマーケティングの推進は、多くの企業にとって重要なミッションです。しかし、消費者の日々の行動はオンライン／オフラインを自由に行き来するのが当たり前で、企業・ブランドとの接点もマス・デジタル・リアルと多様です。こうした中、「デジタル施策だけでは、企業・ブランドの成長はやがて頭打ちになるのではないか」という問題意識が、デジタルマーケターの方々から聞かれるようになりました。

テクノロジーが急速に進化している今だからこそ、デジタルとアナログを最適なバランスで掛け合わせた戦略の構築、施策の実行が求められています。すでに実践しているマーケターや、そうしたマーケターとともにマーケティングROIの最大化に取り組む支援企業のキーマンに、考え方や最新の取り組みを聞きました。

広告やマーケティングという領域に留まらない視座で、デジタルを活用しながら顧客の立場に立ち、新しいブランド体験をつくる推進役となっているマーケター。

ITで企業変革を推進するマーケターの方々にスポットを当て、2018年の広告マーケティング業界の潮流を占います。

レコードからカセット、CD、ダウンロードやストリーミングと、時代やテクノロジーの進化とともにサービスの形も変化を続ける「音」ビジネス。時に生活者の心に訴えかける「音」の力に、コンテンツのひとつとして改めて注目する企業も増えてきています。「音」の力を活用した企業のプロモーション最前線を解説します。

個人が保有する遊休資産の貸し出しや、その提供・交換を仲介する「シェアリングエコノミー」のビジネスが、日本でも拡大している。Airbnbに代表される民泊事業には、2017年6月に楽天とLIFULLが共同で新会社を設立するなど、各社の参入が相次ぐ。また、衣類やバッグを共有しあうairClosetやラクサスの利用も進む。純粋にシェアリングビジネスとは言い切れないが、メルカリの消費へ与える影響力は絶大だ。さらに、モノや空間だけでなく、それぞれの人の専門スキルを共有し合うサービスにも注目が集まっている。

こうした動きは、日本だけに限ったことではない。プライスウォーターハウスクーパース（PwC）によれば、世界で2013年に約150億ドルだった市場規模が、2025年には約3350億ドル規模にまで成長する見込みだという。

そして、そのシェアリングエコノミーを支えているのが、いわゆる「ミレニアル世代」と呼ばれる、2000年代以降に社会人になった層だ。20代、30代の彼ら・彼女らはスマートフォンを駆使して抵抗感なくサービスを利用し、価値の提供者側にもなっている。

今後、消費の主役になっていく「ミレニアル世代」の消費意識を探るために、本特集では、シェアリングビジネスを手掛けるベンチャーや大手企業の取り組みを取材した。そこから見えてきた、新世代の消費に対する意識とは。

広告界は人が資産。人が生み出すアイデア、クリエイティビティこそが最大の商品です。しかしその質は、商品を生み出す「人」の心身の状況で左右されてしまうにも関わらず、広告界はハードな労働環境であるのも事実。そうした環境下で、いかにして心と身体の健康を保ち、よいアウトプットを生み出し続けられるのか。活躍している個人や企業の取り組みを広告界以外からも追い、必要なことは何か考えます。

女性だけでなく、男性の「育休」のあり方に社会の関心が高まっていますが、激務のイメージを持たれがちな広告・マスコミ界で働く人たちではどうなのでしょうか。本特集では、実際に育休を取得された方へのインタビューやアンケート調査を通して、リアルな実情についてレポートしていきます。

飽和状態と言われる、日本の市場。コモディティ化も加速し、他商品との差別化を図ることが難しい状況が続いています。
特集では、そんな状況であってもヒットしているブランドのブランドマネージャー43名を対象に、アンケートを実施。いま直面している課題や、注目のメディアについて聞きました。また、後半ではロングセラーブランドを抱えるいま注目の企業にインタビューし、ブランドマネジメントや戦略や効果のあったプロモーション施策について紹介しています。ヒット商品を担当するブランドマネージャーの戦略に、飽和市場での戦い方を学びます。

宣伝部の仕事の中でも、多くの時間をが費やされているのが「会議」。そして会議の進め方には、各社それぞれの個性が表れます。他の会社は、どんなふうに「宣伝会議」をしているのでしょうか？最近、話題になったキャンペーンを仕掛けた企業の「宣伝会議」に潜入取材します！

2016年もあっという間に後半戦。マーケティング・コミュニケーションにおけるオンライン動画の活用はますます進み、今年に入ってからも数多くの動画が話題を呼びました。
本特集では、広告会社・制作会社のクリエイターや企業の宣伝担当者を“選者”に迎え、それぞれの視点・基準から、今年「話題になった」「効果があった」と思うオンライン動画を挙げていただきました。
なぜ話題になったのか？そこから学べることは何か？といった解説とともに、2016年のオンライン動画市場の動向を振り返ります。

情報量が爆発的に増え、かつ広告をシャットダウンするリテラシーも向上した消費者に、一方的な企業都合のメッセージ、広告が格段に届きづらくなっている現在。企業が言いたいことを、消費者の知りたいことに転換して、役に立つ、面白いコンテンツの形で商品・サービスの魅力を伝えるコンテンツマーケティングは、こうした課題を解決する手段として注目され、取り組みを進める企業も増えてきました。

しかし、広告ではなく「コンテンツの企画・制作・ディレクション」、さらに広告ではなく「コンテンツ」をリーチさせるための配信方法と、従来の広告の延長では実現しえないスキルが必要となります。

特集では、商品・サービスと消費者（商品に確実に興味を持つであろう人以外）の接点をつくるためのコンテンツの企画・制作から、その配信方法まで企業のケースを基に、解説していきます。

広告会社や広告を学ぶ学生に関わるニュースが巷を賑わせた2016年。なぜ、いま多様な問題が起きているのでしょうか。広告主、広告業、メディア、大学など、広告界に関わる一人ひとりが持つ問題意識を共有することを通じて、未来に向けたヒントを探りました。