国の政策、さらには産業界においても「人生100年時代」という言葉を目にする機会が増えました。長寿命化を見据えた時、経済・社会システムの再構築はもちろん、私たち一人ひとりにおいても、どう暮らし、そして生きるのか、新たな人生設計が求められています。それでは、これまでにロールモデルが存在しない、新たな人生をデザインしようとする生活者に対し、企業は商品・サービス、さらにコミュニケーションでどのような支援ができるのでしょうか。その支援が支持されれば、これまでにない需要や市場を開拓することも可能です。特集では商品・コミュニケーション開発を中心とする最先端の事例をもとに、「人生100年時代」のマーケティングの在り方について考察していきます。

昨今、「マーケター」という言葉が様々な場で使われるようになりました。その言葉が意味する範囲は広く、どのような実務を行っているのか実態が掴みづらくなっています。今回の特集では、「事業会社内で、特定のブランド・事業を対象にマーケティング実務を実行する人」を対象にアンケートを実施。時代の変化、消費スタイルの変化に左右されずに、支持され続けるブランドをつくるために、どのような役割を担っているのか。今日的な「マーケティング実務の内容と範囲さらには課題」について考えていきます。

環境問題、エネルギー問題、労働問題など......地球規模で起きている社会課題に対して、産業界においても、企業が主体的に解決の責任を担っていくべきだとする考えが強まっています。現在問われているのは、これまで当たり前とされてきた『大量生産・大量消費』という暮らしからの脱却であり、生産と消費の在り方の大転換です。世界的にも「持続可能な社会の実現」が重視され、SDGsの策定などの動きが起きています。企業が考えるべき、これからの社会におけるマーケティングの考え方、アプローチについて考えます。

月刊『宣伝会議』創刊65周年記念号では、広告界が培ってきたコミュニケーションの力が今後、社会の中でいかにして活躍の幅を広げていけるのか、その可能性について広告界のトップランナーの方たちの構想を聞きました。広告という手段を通じ、企業の課題を解決してきた広告界のクリエイティビティは今後、どのように社会の中で貢献の幅を広げていけるのか。広告クリエイティブ産業と、その人財の未来を考えます。

日本市場では商品の機能性だけで差別化がしづらい、コモディティ化が進んでいると言われて久しい状況です。それでは、この環境において「何を目指して」、商品を開発すればよいのでしょうか。本特集では、技術開発以外の「商品開発」の新たな基軸を最先端の企業、事例から考えていきます。消費者が「独自性を持った価値」を感じることができることをゴールに、これからの商品開発のアプローチを考えます。

1970年代後半から日本でも商圏特性に合わせた、エリア・マーケティングという概念が浸透していましたが、インターネット、スマートフォンの浸透で日本中、どこのエリアにいても、同じようなコンテンツに接触できる環境が生まれているとの仮説も立ちます。はたしていま、地域ごとにどれほどメディア接触・コンテンツ消費環境は異なるのでしょうか。広告・プロモーション戦略に欠かせない「47都道府県別のメディア接触＆コンテンツ消費」状況についてレポートしていきます。

かつて広告実務の教科書では、テレビは「認知」媒体、新聞は「理解」を促進し、「雑誌」や「ラジオ」は「絆」を深めることに秀でているといった、各マスメディアの広告メディアとしての特性解説がなされていました。

インターネット、SNSが登場したいまの環境においても、それぞれのマスメディアが持つ機能や役割は変わらないのでしょうか。インターネットがマスメディアの役割を代替するといった悲観論ではなく、インターネットが浸透したからこそ、生まれる既存メディアの新しい機能や役割があるのではないでしょうか。今号では、「新しいメディアの教科書」をテーマに、現在の環境における「主要メディアの役割」を各界の有識者が再定義。さらに広告実務の現場で、いま「メディア」というものがどのように理解され、活用されているのか、事例も交えながら解説していきます。

日本においても産業界におけるパーソナルデータ利活用に向けた動きが国を主導に活発化しています。しかしながら、データ利活用への消費者の理解も得ることが難しい状況下で、企業もどこまで利活用に踏み込めるか、模索している企業も多いのではないでしょうか。

本特集では、昨今の国内のパーソナルデータ利活用の方針やそれに基づく政策、関係する団体・企業の動きを整理するとともに、マーケティング領域に関わる影響について考えます。

多くの商材でコモディティ化が進む現代、ブランド確立の重要性はあらゆる業態の企業に広まっています。しかし、ブランド確立のアプローチや、ブランド価値の測定など、その手段、手法、概念は時代と共に進化、あるいは変遷しています。2019年の現在における、ブランド戦略の論点とはどこにあるのでしょうか。最前線の実務家・研究者の皆さんと、今日的「ブランド戦略の論点」を考えます。

広告活動は効果を可視化しづらく、長年にわたり広告・マーケティング部門にとって、その説明責任に応えることは難しい課題であり続けてきました。特に昨今は、効果が可視化しやすいと言われるデジタルメディアの浸透などもあり、その説明責任を問う声はますます高まっているという声が聞こえてきます。一方でテクノロジーの進化、データ活用の促進などにより、これまでは把握できなかった効果の測定も可能になりつつあります。

テクノロジーの進化で、いま何が可能になっているのか。最新の手法・テクノロジーを使って、広告投資の説明責任に応えていくべきか。最前線の実務家の皆さんの取り組みをもとに考えていきます。

機能・品質だけでは商品・サービスの差別化が難しくなっている現代。消費者に選ばれるブランドになるためには、いかに共感を醸成できるかがカギになります。理屈を超え、人の心に働きかける。消費者の共感を得るためにはどうしたら良いのでしょうか。

ひとつのヒントが、世界的に注目される「デザイン思考」にあります。昨今、「デザイン思考」を経営やブランド戦略に取り入れる動きの機運が高まっています。本特集では、「デザイン思考」をマーケティング領域で注目される「共感」や「体験デザイン」の文脈で読み解きつつ、ブランド戦略に取り入れる方法論を、国内の先進企業の取り組みを交えながら紐解いていきます。

人が資産の広告界はもとより、今あらゆる企業において組織の求心力を高め、社員がモチベーション高く働き続けることができる環境づくりが課題になっています。また従業員一人ひとりのモチベーションが、消費者に提供する商品・サービスの質に影響をするケースも多く、ブランディングの観点からも重視されるテーマと言えます。
当然ながら組織で働く従業員もひとりの人。だからこそ共感を促し、人を動かす広告コミュニケーションの発想とクリエイティブは、社内コミュニケーションの課題解決にも役立つはず。
今回の特集テーマはマーケティング発想で社内コミュニケーションを変える！従業員のモチベーションを高め、ブランド価値向上にも貢献する社内コミュニケーションを事例中心に紹介します。

マスから一人ひとりに適した情報を届ける、パーソナライゼーションの時代へ。企業と消費者のコミュニケーションの形は大きく変容を遂げています。マス広告、マス・コミュニケーションの役割はなくなることはないとは思いますが一方で、これまでにはなかったような新しい「広告」「メディアビジネス」「クリエイティブ」のフォーマット、方法論が求められているとも言えます。

「広告」そして「広告ビジネス」をアップデートする視点をメディア、広告業、クリエイティブの各領域の最前線で活躍する方々と一緒に考えていきます。

消費者の嗜好性、生活スタイルの多様化に伴い、広告・マーケティング活動は「パーソナライゼーション」という手法にたどり着こうとしています。

しかし、それを進めるうえで基点となる、消費者に関するデータの取得・利活用については、今まさに議論、法整備が進んでいるところであり、国内はもとより、グローバルにおける動きを注視する必要があります。

そこで本特集では、国内に留まらず、いま、世界で起きている広告・マーケティングにおけるデータ活用の課題・問題・論点をレポートし、お届けいたします。

広告を取り巻く環境が大きく変わる中で、宣伝部門に求められる役割も大きく変わりつつあります。広告戦略のプロフェッショナルとしてだけでなく、デジタルも含めたマーケティング全般へと、期待される役割は大きく広がりつつあると言えるでしょう。今、まさに社会環境は変化の途上。宣伝部も、それに合わせた変革の真っただ中にあります。だからこそ、宣伝部門にとって広告戦略の策定のみならず、組織体制や人材育成も大きな課題になっています。前例が通用しない時代に、宣伝部門を率いるリーダーの皆さんは、どのような意識と戦略で、この状況に立ち向かおうとしているのでしょうか。注目44社の宣伝部長に、広告戦略の方針を聞きます。

1980年代から2000年に生まれたミレニアル世代も成人して社会人となり、結婚・家庭を持つ年代に差し掛かっています。
消費性向においてもそれまでの世代とは異なる特性を持つ「ミレニアル世代」の家族消費や、育児・子育てにはどのような特徴があるのでしょうか。
新・子育て世代の意識と消費行動から、新しい「家計消費」「家族消費」の未来を占います。