レコードからカセット、CD、ダウンロードやストリーミングと、時代やテクノロジーの進化とともにサービスの形も変化を続ける「音」ビジネス。時に生活者の心に訴えかける「音」の力に、コンテンツのひとつとして改めて注目する企業も増えてきています。「音」の力を活用した企業のプロモーション最前線を解説します。

個人が保有する遊休資産の貸し出しや、その提供・交換を仲介する「シェアリングエコノミー」のビジネスが、日本でも拡大している。Airbnbに代表される民泊事業には、2017年6月に楽天とLIFULLが共同で新会社を設立するなど、各社の参入が相次ぐ。また、衣類やバッグを共有しあうairClosetやラクサスの利用も進む。純粋にシェアリングビジネスとは言い切れないが、メルカリの消費へ与える影響力は絶大だ。さらに、モノや空間だけでなく、それぞれの人の専門スキルを共有し合うサービスにも注目が集まっている。

こうした動きは、日本だけに限ったことではない。プライスウォーターハウスクーパース（PwC）によれば、世界で2013年に約150億ドルだった市場規模が、2025年には約3350億ドル規模にまで成長する見込みだという。

そして、そのシェアリングエコノミーを支えているのが、いわゆる「ミレニアル世代」と呼ばれる、2000年代以降に社会人になった層だ。20代、30代の彼ら・彼女らはスマートフォンを駆使して抵抗感なくサービスを利用し、価値の提供者側にもなっている。

今後、消費の主役になっていく「ミレニアル世代」の消費意識を探るために、本特集では、シェアリングビジネスを手掛けるベンチャーや大手企業の取り組みを取材した。そこから見えてきた、新世代の消費に対する意識とは。

広告界は人が資産。人が生み出すアイデア、クリエイティビティこそが最大の商品です。しかしその質は、商品を生み出す「人」の心身の状況で左右されてしまうにも関わらず、広告界はハードな労働環境であるのも事実。そうした環境下で、いかにして心と身体の健康を保ち、よいアウトプットを生み出し続けられるのか。活躍している個人や企業の取り組みを広告界以外からも追い、必要なことは何か考えます。

女性だけでなく、男性の「育休」のあり方に社会の関心が高まっていますが、激務のイメージを持たれがちな広告・マスコミ界で働く人たちではどうなのでしょうか。本特集では、実際に育休を取得された方へのインタビューやアンケート調査を通して、リアルな実情についてレポートしていきます。

飽和状態と言われる、日本の市場。コモディティ化も加速し、他商品との差別化を図ることが難しい状況が続いています。
特集では、そんな状況であってもヒットしているブランドのブランドマネージャー43名を対象に、アンケートを実施。いま直面している課題や、注目のメディアについて聞きました。また、後半ではロングセラーブランドを抱えるいま注目の企業にインタビューし、ブランドマネジメントや戦略や効果のあったプロモーション施策について紹介しています。ヒット商品を担当するブランドマネージャーの戦略に、飽和市場での戦い方を学びます。

宣伝部の仕事の中でも、多くの時間をが費やされているのが「会議」。そして会議の進め方には、各社それぞれの個性が表れます。他の会社は、どんなふうに「宣伝会議」をしているのでしょうか？最近、話題になったキャンペーンを仕掛けた企業の「宣伝会議」に潜入取材します！

2016年もあっという間に後半戦。マーケティング・コミュニケーションにおけるオンライン動画の活用はますます進み、今年に入ってからも数多くの動画が話題を呼びました。
本特集では、広告会社・制作会社のクリエイターや企業の宣伝担当者を“選者”に迎え、それぞれの視点・基準から、今年「話題になった」「効果があった」と思うオンライン動画を挙げていただきました。
なぜ話題になったのか？そこから学べることは何か？といった解説とともに、2016年のオンライン動画市場の動向を振り返ります。

情報量が爆発的に増え、かつ広告をシャットダウンするリテラシーも向上した消費者に、一方的な企業都合のメッセージ、広告が格段に届きづらくなっている現在。企業が言いたいことを、消費者の知りたいことに転換して、役に立つ、面白いコンテンツの形で商品・サービスの魅力を伝えるコンテンツマーケティングは、こうした課題を解決する手段として注目され、取り組みを進める企業も増えてきました。

しかし、広告ではなく「コンテンツの企画・制作・ディレクション」、さらに広告ではなく「コンテンツ」をリーチさせるための配信方法と、従来の広告の延長では実現しえないスキルが必要となります。

特集では、商品・サービスと消費者（商品に確実に興味を持つであろう人以外）の接点をつくるためのコンテンツの企画・制作から、その配信方法まで企業のケースを基に、解説していきます。

広告会社や広告を学ぶ学生に関わるニュースが巷を賑わせた2016年。なぜ、いま多様な問題が起きているのでしょうか。広告主、広告業、メディア、大学など、広告界に関わる一人ひとりが持つ問題意識を共有することを通じて、未来に向けたヒントを探りました。

スマートフォンをはじめとするモバイルデバイスが進化・普及したことで、消費者はいつでもどこでも自ら情報を取得したい時に取得することができるようになりました。現代のマーケティングにおいて、そうした「○○したい」と思った瞬間を、マクロでもミクロでも両方の視点から考えることが、マーケティングの機会創出を最大化するためにも重要になっています。
この特集では、そうした「瞬間を捉える」ことに挑戦する企業の取り組みを中心に、最新の潮流を紹介します。

広告クリエイティブは、日々進化するテクノロジーや消費者の変化を受けるので、その時々を反映した表現になっていきます。今回は、広告業界の第一線で活躍する50人のクリエイターに、2016年に実施された広告・キャンペーンの中から、最も驚異に感じたものを選んでもらい、一挙に紹介。クリエイティブを通して、2016年を振り返り、そこから見えてくる2017年の動向も予見します。

テレビや新聞、雑誌、OOHといった昔からある主要メディアは、近年のデジタル化とともにその形を変えています。例えば、テレビはインターネットとつながったことで、消費者とコミュニケーションを取る幅が広がり、テレビCMやコンテンツ制作にも影響を及ぼすなど、情報の届け方が多様化しています。進化するアナログメディアの活用を考えます。

広告界が長年にわたり抱えてきた課題が顕在化し、社会全体で大きな問題となった2016年。2017年は、改めてその問題に向き合い、業界全体を健全化しつつ、さらなる成長を図っていくための仕組みの再構築をスタートする年と言えそうです。
本企画には、宣伝会議が運営するニュースサイト「AdverTimes（アドタイ）」で人気連載を持つ7人のコラムニストが登場。広告主・広告会社・メディア・クリエイターと異なる立場から、2017年度の広告・マーケティング界の動向を見通し、業界に携わる一人ひとりがとるべき行動を考えます。

今後、IoTが浸透した時代に、データを最大限活用するためには「匿名加工情報」の取り扱いが大きなポイントに。加えてデータの利活用においては、企業の壁を越えた連携・アライアンスを目指す動きが活発化しています。「競争と共創」―企業1社に留まらない、マーケティングにおけるデータ利活用の方向性を考えます。

経済環境を反映し、日本の企業はマス広告を投下してリーチと認知を獲得し、新規顧客を開拓し続けることを重視するきらいがありました。
しかし市場の成熟化が顕著になった今、LTVという概念が注目されるなど、既存顧客との関係性を重視する傾向が強まっています。加えてコモディティ化が進む環境下、「機能」ではない差別化軸を探す必要に迫られていることからも、消費者との間のエンゲージメントづくりに対して関心が高まっています。
定量化しづらい価値であることから取り組みが難しい面もある、エンゲージメントを重視したマーケティング活動。これから多くの日本企業が取り組んでいかざるを得ないテーマの、最前線の取り組みや概念を紹介します。

昨今、テレビCMをはじめとする広告に対して視聴者からの批判が高まり、オンエア中止や謝罪に至るケースが散見されるようになりました。ソーシャルメディアの浸透により、個々の消費者の怒りやクレームが可視化されるように。少数の消費者のクレームが、容易にニュースとして取り上げられるようにもなり、“炎上騒動”がメディアを騒がせています。
“炎上”は一歩間違えればブランド価値を毀損する恐れがありますが、批判を過剰に恐れ、広告・コミュニケーションの内容や表現を安易に変えることが、逆にブランドにとってリスクとなることもあり得ます。止まらないネット誹謗に、企業はどう向き合うべきか。情報流通においてソーシャルメディアが当たり前の存在となった今、改めて考えます。