スマートフォンをはじめとするモバイルデバイスが進化・普及したことで、消費者はいつでもどこでも自ら情報を取得したい時に取得することができるようになりました。現代のマーケティングにおいて、そうした「○○したい」と思った瞬間を、マクロでもミクロでも両方の視点から考えることが、マーケティングの機会創出を最大化するためにも重要になっています。
この特集では、そうした「瞬間を捉える」ことに挑戦する企業の取り組みを中心に、最新の潮流を紹介します。

広告クリエイティブは、日々進化するテクノロジーや消費者の変化を受けるので、その時々を反映した表現になっていきます。今回は、広告業界の第一線で活躍する50人のクリエイターに、2016年に実施された広告・キャンペーンの中から、最も驚異に感じたものを選んでもらい、一挙に紹介。クリエイティブを通して、2016年を振り返り、そこから見えてくる2017年の動向も予見します。

テレビや新聞、雑誌、OOHといった昔からある主要メディアは、近年のデジタル化とともにその形を変えています。例えば、テレビはインターネットとつながったことで、消費者とコミュニケーションを取る幅が広がり、テレビCMやコンテンツ制作にも影響を及ぼすなど、情報の届け方が多様化しています。進化するアナログメディアの活用を考えます。

広告界が長年にわたり抱えてきた課題が顕在化し、社会全体で大きな問題となった2016年。2017年は、改めてその問題に向き合い、業界全体を健全化しつつ、さらなる成長を図っていくための仕組みの再構築をスタートする年と言えそうです。
本企画には、宣伝会議が運営するニュースサイト「AdverTimes（アドタイ）」で人気連載を持つ7人のコラムニストが登場。広告主・広告会社・メディア・クリエイターと異なる立場から、2017年度の広告・マーケティング界の動向を見通し、業界に携わる一人ひとりがとるべき行動を考えます。

今後、IoTが浸透した時代に、データを最大限活用するためには「匿名加工情報」の取り扱いが大きなポイントに。加えてデータの利活用においては、企業の壁を越えた連携・アライアンスを目指す動きが活発化しています。「競争と共創」―企業1社に留まらない、マーケティングにおけるデータ利活用の方向性を考えます。

経済環境を反映し、日本の企業はマス広告を投下してリーチと認知を獲得し、新規顧客を開拓し続けることを重視するきらいがありました。
しかし市場の成熟化が顕著になった今、LTVという概念が注目されるなど、既存顧客との関係性を重視する傾向が強まっています。加えてコモディティ化が進む環境下、「機能」ではない差別化軸を探す必要に迫られていることからも、消費者との間のエンゲージメントづくりに対して関心が高まっています。
定量化しづらい価値であることから取り組みが難しい面もある、エンゲージメントを重視したマーケティング活動。これから多くの日本企業が取り組んでいかざるを得ないテーマの、最前線の取り組みや概念を紹介します。

昨今、テレビCMをはじめとする広告に対して視聴者からの批判が高まり、オンエア中止や謝罪に至るケースが散見されるようになりました。ソーシャルメディアの浸透により、個々の消費者の怒りやクレームが可視化されるように。少数の消費者のクレームが、容易にニュースとして取り上げられるようにもなり、“炎上騒動”がメディアを騒がせています。
“炎上”は一歩間違えればブランド価値を毀損する恐れがありますが、批判を過剰に恐れ、広告・コミュニケーションの内容や表現を安易に変えることが、逆にブランドにとってリスクとなることもあり得ます。止まらないネット誹謗に、企業はどう向き合うべきか。情報流通においてソーシャルメディアが当たり前の存在となった今、改めて考えます。

SNSでバズって、広告費をかけずに一躍有名に...。一部の商品の武勇伝とも言える成功ケースが喧伝されることで、過度な期待が生まれています。その期待は、正しいものなのでしょうか。
また一方で、たとえ運よく話題になったところでその流れを実ビジネスにつなげるためには、玉石混交のネット社会の中で、信頼を得るための情報戦略やコミュニケーション戦略が必要です。ネット社会で「目立ち」さらに「信頼を得る」までのプロセスを考えます。

消費者が知りたい情報を能動的に取得するようになった今、企業目線の一方的な発信だけでは、企業や商品との接点がつくりづらくなっています。
特に難しいのが潜在顧客との接点づくり。そこで注目されてきたのが、より自然に消費者の日常に入り込む、コンテンツの活用です。
本特集では各社の実践ケースをもとに、コンテンツマーケティングのポイントを解説していきます。