SNSがつなぐ企業とファン
企業とファンSNSが人々の情報収集や意思決定に大きな影響を与える現代。企業は今、どのようにSNSを活用し、生活者との信頼関係を築いていくべきなのでしょうか。共感や対話を通じて関係性を深め、やがてリアルな行動へとつなげていく。SNSは“つながる” ツールから、“価値をともにつくる” 場へと進化を遂げています。本特集では、企業がどのように生活者の共感を育み、他のアカウントや実空間とも連動しながらファンを広げているのか、戦略設計や施策の工夫、コラボレーションの実例を通じて紐解きます。
社内コミュニケーション 従業員の主体性を引き出し組織の力を高める
組織で働く一人ひとりが力を発揮できる環境をどう整えるか──。多様化・流動化する職場において、社内コミュニケーションは組織力を高める鍵となっています。本特集では、企業のビジョンや大切にしたい組織文化への共感を生む施策や、従業員同士のつながりを深める工夫など、実践的な取り組みを紹介します。社内報や社内集会といった定番の手法から、オフィス空間やAIの活用まで、幅広い事例を通じて、いま求められているコミュニケーションのかたちを探ります。
オウンドメディア&コーポレートサイトリニューアル 徹底活用
企業が伝えたいメッセージを的確に届けることができる「オウンドメディア」は、今や単なる情報発信の場を超え、戦略的に課題を解決するための重要な手段へと進化しています。本特集では、認知拡大や採用支援、社内の活性化など、さまざまな目的に応じて継続的にコンテンツをウェブ上で発信している企業のオウンドメディア事例を紹介します。加えて、企業の信頼構築の基盤となるコーポレートサイトのリニューアルにも注目し、サイト全体の設計やコンテンツの拡充にどのように取り組んでいけばいいのかを掘り下げていきます。
取材が集まる 広報のアプローチ
SNSやプレスリリースサイトなどの活用により、企業は自ら情報を発信しやすくなりました。一方で、メディアが第三者として客観的に報道する情報には、自社からの発信では得られない価値があります。広報活動においては、情報をどのような経路で届けていくかを設計しながら、世の中の動きを取材しているメディアに対し、より能動的にアプローチすることが求められています。本特集ではこれからのメディアとの向き合い方、リレーション構築のヒントをお届けします。
進化する広報のこれから
2025年4月、おかげさまで『広報会議』は創刊20周年を迎えました。この20年で、広報の手法や領域は大きく進化しています。ソーシャルメディアの浸透、SDGsへの関心の高まり、コロナ禍対応など、時代に応じて変化する要素がある一方で、対話を通じて信頼関係を構築していく広報の本質は変わりません。本特集では、広報の実務家や専門家が、その極意や心得を語っています。広報とは何かを改めて問い直し、社会や組織に求められる広報のあり方を考えるヒントとしてください。
新インターナルブランディング
社会における企業の存在意義や、重視する価値観について従業員が理解、共感し、自発的なアクションを起こしていく、さらには事業創造につなげていく──。こうした動きを活発化していくには、コミュニケーション領域を担う広報部門の役割が欠かせません。「インターナルブランディング」の進化を振り返りながら、全社を巻き込み取り組んでいる各社の事例についてレポートします。
広報の企画・発想
広報活動において、話題を生み出し、共感を集めていくには、創造的な思考力が欠かせません。本特集では、生活者の声に耳を傾け、社会の変化や関心事を敏感に察知しながら、自社との接点を見つけ出し、伝わりやすいストーリーを構築していくためのヒントをお届けします。実際に話題を呼んだ広報活動のケーススタディを通して、どのようにしてステークホルダーの心を動かし、メッセージを形にしていったのかをレポートします。
2025年検討すべき広報テーマ・施策・体制は？ 広報計画2025
広報活動が多様化する中で、目的に応じた手段を選び取る力が求められています。広報会議では毎年、広報関連部門の担当者に広報の重点施策や成果の出た施策、体制づくりや課題などをアンケートを通してうかがうことで、新たな年を迎えるにあたって広報計画を練る上でのヒントとしていただけたらと本特集を実施しています。多くの広報の方が取り組んでいるメディアリレーションをはじめ、SNSなどのデジタル媒体を活用した広報コミュニケーションのありかたや危機管理広報など、あらためて検討する機会にしてください。
危機管理広報 失われた信頼を取り戻す
どんな企業でも不祥事や災上は起こり得ます。危機が発生した際に、イメージダウンを最小限に抑えるためには、どのようなコミュニケーションが求められているのでしょうか。本特集では、2024年に起きた不祥事の事例を分析、教訓とし危機を乗り越えるための広報対応とリスク対策について考えていきます。
BtoB企業に学ぶ広報チャンス
事業が複雑で伝わりにくい。そんな課題を持つBtoB企業であっても、広報チャンスをつかみとり、意欲的にコミュニケーションを行うことで、企業の認知度を高め、人材の獲得などにつなげているケースがあります。事業に対して注目が高まるような広報の切り口を、どのようにして生み出しているのでしょうか。また、企業で働くことに対して誇りを持てるような企業ブランディングをいかに実践しているのでしょうか。
サステナビリティの情報発信
企業のサステナビリティ情報の開示に関心が高まっています。その一方で、投資家などを対象にした経営情報を、そのまま生活者や従業員へのコミュニケーションに活用するのは難しく、情報の受け手にとって伝わりやすい形に変換していくことが問われています。自社らしい取り組みを知ってもらいファンになってもらうアプローチや、サステナビリティの実現に向け従業員が行動に移していくための広報活動など、企業のサステナビリティの取り組みを推進するためのコミュニケーションについて考えていきます。
採用広報の最前線
企業の成長に不可欠な「人材の確保」。人手不足の時代においては、広報部門が人事部門と連携し採用を支援していく活動が重要になっています。では、どのように求職者との関係を構築していけばよいのでしょうか。オウンドメディアやメディアリレーションを通じて、求職者に企業の魅力を知ってもらう取り組み、採用ミスマッチを防ぐ表現の工夫、職場の雰囲気が伝わるコンテンツ、時代に即した新人事制度のアピール、さらには危機管理広報まで、広報視点を活かした採用支援についてレポートします。
スタートアップ企業の広報100事例
革新的なサービスや技術を持ち、社会課題を解決する担い手として期待が集まるスタートアップ企業。「広報活動」を通じて認知度を高め、ステークホルダーとの信頼関係を築き、企業の魅力を印象づけ、成長を加速させています。本特集では、企業の「転機」となった、反響の大きかった広報活動についてスタートアップ企業の広報担当者に教えてもらいました。メディア取材の連鎖を生んだ施策や、コラボレーションで話題を集めた事例、採用促進につながった企画など、様々な広報アイデアを一挙に紹介します。
SNS活用 知っておきたい10のこと
企業のコミュニケーションにおいて、SNSの存在感は増すばかりです。双方向性があり、リアルタイムに発信できるSNSの特性を活かした様々な広報活動が生まれています。その目的は企業の認知向上からファンづくり、営業支援、採用広報、そして危機管理まで様々です。本特集では、若年層のSNS利用実態、拡散された投稿の好事例、運用体制づくり、炎上リスクなど、SNSアカウントを任されたら知っておきたいポイントをまとめました。
社内コミュニケーション 多様性ある組織で一体感を高める方法
人材の流動性が高まり、多様性のある組織づくりが推進される中、社内コミュニケーションがますます重要になっています。働く人の多様性は保ちながらも、組織が進む方向性への共感をいかに集めていくか。働く仲間が切磋琢磨しあって、自発的に仕事に取り組めるようにするにはどうすればいいのか。広報担当者には今、従来とは異なる社内コミュニケーションのアプローチが求められています。社内を楽しく巻き込み、参画したくなるようなコミュニケーション実現のヒントをお届けします。
オウンドメディア 企業のリアルを届ける 距離感が縮まる広報戦略
自社サイトなどで情報を発信する「オウンドメディア」のあり方が多様化しています。商品・サービスに関する情報だけではなく、働いている人や、働く場としての企業に関する情報についても、活発に発信されるようになりました。一方、オウンドメディアの活用にあたっては、継続したコンテンツの制作や、成果の示し方にまつわる課題も見受けられます。本特集では、目的に応じたオウンドメディアの活用事例を紹介しながら、反響のあるコンテンツや、情報の届け方、効果測定についてレポートします。なおオウンドメディアとは、広義には自社が保有するメディアを指しますが、本特集では特にウェブサイト形式の自社メディアに注目しています。