人材の流動性が高まり、多様性のある組織づくりが推進される中、社内コミュニケーションがますます重要になっています。働く人の多様性は保ちながらも、組織が進む方向性への共感をいかに集めていくか。働く仲間が切磋琢磨しあって、自発的に仕事に取り組めるようにするにはどうすればいいのか。広報担当者には今、従来とは異なる社内コミュニケーションのアプローチが求められています。社内を楽しく巻き込み、参画したくなるようなコミュニケーション実現のヒントをお届けします。

自社サイトなどで情報を発信する「オウンドメディア」のあり方が多様化しています。商品・サービスに関する情報だけではなく、働いている人や、働く場としての企業に関する情報についても、活発に発信されるようになりました。一方、オウンドメディアの活用にあたっては、継続したコンテンツの制作や、成果の示し方にまつわる課題も見受けられます。本特集では、目的に応じたオウンドメディアの活用事例を紹介しながら、反響のあるコンテンツや、情報の届け方、効果測定についてレポートします。なおオウンドメディアとは、広義には自社が保有するメディアを指しますが、本特集では特にウェブサイト形式の自社メディアに注目しています。

「報道向け資料を送ったものの、なかなか掲載に至らない」「興味を持ってもらえない」。そうした時には、メディアの関心はどこにあるのか、に立ち戻ることが必要です。継続してメディア掲載されている企業の広報は、どのような工夫をしているのでしょうか。日々、多くの情報が舞い込むメディアの制作現場にとって、喜ばれる話題提供のしかたや取材対応とはどのようなものなのでしょうか。メディアとの信頼関係を築いていくためのポイントをレポートします。

社会における企業の存在価値を見つめ直し、企業のありたい姿について従業員と共に議論しながら、自発的な取り組みを促すコミュニケーションを積み重ねる。さらには多様なステークホルダーへ企業価値を発信し、対話していく─。こうした企業の求心力を高めていこうとする動きが活発になってきています。優秀な人材や共創相手を惹きつけるためにも注目が高まっている企業ブランディング。実践にあたっては、企業イメージを客観的に把握し、コミュニケーションを通じて解決を図っていく、広報部門の役割が欠かせません。

社会の関心事と自社に関する情報をいかに掛け合わせ、魅力的な情報に仕立てていくか。広報企画を練るにあたっては、柔軟な発想が求められます。本特集では①2024年のメディアの関心を知る ②自社と接点がありそうな社会課題や生活者の意識の変化について掘り下げる ③社会の関心事と自社のメッセージを掛け合わせる、の3つのステップにそってレポートしています。社内外に目を向け、話題を生み出す広報活動を考える上でのヒントにしてください。

リアルでのメディアリレーションが復活する中で、SNS公式アカウントやオウンドメディアといった手段を駆使しながら、社内外のブランディング活動を行い、炎上リスクやサステナビリティ関連の発信にも目を向ける─。広報活動が多様化する中で、目的に応じた手段を選び取る力が求められています。また経営課題と紐づけて広報成果を示していくことも問われるようになりました。そこで本特集では、広報部門の担当者に、広報の重点施策や、成果の出た施策、体制づくりや課題などを聞くアンケートを実施。広報計画を練る上でのヒントとしてください。

あらゆる企業で起こりうる不祥事。その対応によって企業イメージ低下を最低限に食い止めることもあれば、その逆もあります。組織を取り巻くリスクの変化を顕在化するため、毎年実施している「不祥事」対応に関する生活者の意識調査の結果も踏まえ、専門家が危機管理広報の事例を分析。傾向や対策を解説します。

多様なステークホルダーが訪れるコーポレートサイト。昨今は、企業の存在意義や社会課題に対する姿勢など、事業にまつわる想いや将来性が、一貫性を持って伝わってくるコーポレートサイトが求められています。加えて、ユーザーにとって欲しい情報がすぐに見つかるような設計や、運用体制も考えていく必要があります。サイトを刷新するにあたり、どのような準備がポイントとなるのでしょうか。

人の動きが活発になるにつれ「訪れたくなる」「体験したくなる」発信が強化されるようになってきました。なかでも、観光地に行ってみたいと思わせるコンテンツには、広報活動のヒントがたくさん含まれています。本特集では、旅行系インフルエンサーが教えるSNS動画づくりのコツや、国内外から話題を集めた地域の発信事例などを紹介します。

リアルなコミュニケーションが復活し、やりたいことは溢れてくる。でも時間が足りない！そんな忙しく走り続けている広報担当者こそ、ムダを減らし、段取り良く、成果を上げていく「技」を知っておきたいもの。本特集では、常に情報が集まってくる仕組みづくり、掲載率が上がる広報企画のヒント、明快な言語化・ビジュアル化、外部の協力者と協働する方法、AIによる時短など、広報業務を効率化する手法や考え方を集めました。気になるところから読み進めてみてください。

リアルなコミュニケーションが戻りつつある今、広報の打ち手も多様になってきています。そんな中、広報における課題解決の突破口となるような新たな視点を見つけるために、自社が所属する業界を超えてどのような広報活動が行われているか見渡してみましょう。本特集では、コミュニケーション実務のスペシャリストである上場企業の広報責任者に「メディアや生活者などから反響が大きかった施策」を教えてもらいました。社会の潮流に応じた施策から、ターゲットに即した最新手法、長年続けている定番企画などが並んでいます。「認知拡大」や「ファン拡大」のヒントを見つけてください。

SNS上で自社に関するポジティブな話題が広がるようにするために、広報担当者が今知っておきたいことをレポート。進化するSNSプラットフォームとユーザー側の変化に加え、公式アカウントを運用するにあたっての基本やケーススタディ、動画の撮影ポイントなども掲載しています。新たに公式アカウントを立ち上げたい、SNS上での情報発信・広聴を強化したい、危機管理広報やパブリシティ獲得、採用広報など多様な視点からSNS戦略を見直したい。そんな悩みに、専門家や実務家がこたえます。

新たな挑戦やイノベーションを創出し続ける組織づくりに向け、「人」への投資に注目が集まっています。それに伴い重要性が増しているのが、「社内コミュニケーション」です。従業員のエンゲージメント向上、健康維持、リスキリング、多様性の推進など、企業が目指す方向性や重視する価値観、そして働く環境に関する新たな制度について、広報担当者は分かりやすく発信し、従業員が自発的に行動したくなるよう促していくことが期待されています。ただし組織にとっては重要なメッセージでも、働く一人ひとりにとって「自分ごと」にできるとは限りません。「読まれない」「伝わらない」「関心を持ってもらえない」を解消するための考え方や手法、さらには広報の業務効率化・アイデア拡散をするための生成AIの活用についてもレポートします。