テレビ番組で自社が取材される。放送直後、幅広い視聴者からの反響がある。それは広報担当者にとって嬉しい瞬間のひとつです。一方、テレビ番組に取り上げてもらうには「画になるか」など、他メディアとは異なる条件があります。「一筋縄ではいかない」そう感じている方もいるでしょう。さらにコロナの影響で、オンライン取材をはじめテレビ番組の制作体制も変わり、取材先選定の方針も刻々と変化しています。本特集では、番組制作者が今、注目しているトレンドや方針、広報担当者がテレビPRを実践する際の基本、ポストコロナならではの工夫を紹介していきます。

危機のさなかには、経営トップの発信力が強く求められます。ステークホルダーの不安に向き合い、企業として何を大切にするか。トップが語り掛ける内容を、広報視点で提案することが、ますます重要になっています。また、コロナの影響で、オンラインでの発信にも注力していく必要が出てきています。広報は今、トップの発信を、いかに支えていけばいいのでしょうか。

先行き不透明な時代にPR活動を推進するにあたっては、常にアイデアが求められています。ニュースバリューがあり、共感される、PR企画の切り口を見つけたい。そんな時は、視点をズラしたり、置き換えたりしながら、既にある事実の、新しい見え方を発見していくこと、が求められます。本特集では、凝り固まった考えから脱するためのヒントや、2021年の注目領域である「サステナブル」「家時間」「70歳現役社会」をテーマにした対談・座談会、コロナ下でも社会課題と向きあいPR活動を行った事例などをお届けします。

広報会議編集部による毎年恒例のアンケート調査。117の企業の担当者から広報の体制や方針、課題などを回答いただきました。このデータをもとに、コロナによる新常態でも有効な広報施策のアイデアの出し方や、事業の見直しをする上でのヒントを探ります。

2020年も残すことあと僅か。この1年はまさにコロナ一色となってしまいました。一方、急速なオンライン化から働き方改革が進んだ、との声も。そんな中、発生した企業の危機を最小限に抑えるため、危機の状況とその対策を広く伝える広報業務の一丁目一番地「危機管理広報」は、コロナ下でどのように変化したのでしょうか。2020年に発覚した不祥事とその問題点を洗い出し、2021年の対策につなげていきたいと思います。

先が読めない不確実な経済状況の中で、ビジネスモデルの再構築を迫られている企業もあります。そうした転換期に、従業員の心をひとつにする拠りどころとなるのが、企業理念です。社会から本当に必要とされているのか。何のために存在するのか。企業の存在意義を定めた理念が、組織の隅々まで行き渡るようにするために、広報担当者はどんなことができるのでしょうか。

リモートワークによる情報共有の難しさ。業績悪化やリストラによるモチベーションの低下。コロナ禍で先を見通せない不安感。私たちが働く環境には、こうした課題が取り巻いています。そんな中で、社員の気持ちをひとつにし、一体感を呼び戻すためのコミュニケーションが、より一層、大事になってきています。充実感を持って働ける環境づくりのため、広報部門が今できることは何でしょうか？

社会的距離の確保が求められる中、企業がステークホルダーとの関係を維持するためには、新常態にあわせコミュニケーションのあり方を変えていく必要があります。今、改めて見直したいのが、空間的な制約なくコミュニケーションできるソーシャルメディアの活用です。メッセージの発信だけではない、双方向のやり取りで、思わぬアイデアを発見でき、新たなつながりを生み出せるソーシャルメディアを、広報パーソンはどのように使いこなしていけばいいのか、考えていきます。

企業は、何かしらの社会的な課題を解決しているからこそ継続できますが、コロナ禍の社会不安の高まりとともに、その向き合い方や姿勢がこれまで以上に問われています。企業が自らの資産を活用し、事業を通じた社会への貢献のあり方を考える時に役立つのが、向き合うべきことが整理されたSDGsです。広報パーソンが担う、SDGsを軸とした情報発信や社会との対話を、新たなパートナーシップの創出や、未来のビジネスの芽にいかにつなげていくかを考えていきます。

新型コロナウイルスの感染防止のため、多くの企業でテレワークが導入されました。仕事の効率が上がったという声が挙がる一方で、社員間の"何気ない"会話の機会が失われる、リアルの社内イベントが減るなど、社内コミュニケーションの面では弊害も目立つように。従業員の業務へのモチベーションや一体感を高めるための工夫が問われています。チームの生産性を上げるために、いかに従業員エンゲージメントを維持し向上させるべきか。そのために広報部門ができることとは。実例を交え、考えていきます。

新型コロナウイルス感染拡大により、社会の様相は様変わりしました。しかし、いかに未曽有の事態といえど、顧客、従業員、報道機関などあらゆるステークホルダーとの良好な関係構築こそが、広報の本質。その大前提は変わりません。今回は、2020年5月号に続き、新型コロナウイルスの感染拡大を受けての広報対応の変化を調査。（1）メディアリレーションズ （2）インターナルコミュニケーションの2つの観点から、広報業務の「いま」 とその課題を紐解きます。

新型コロナウイルス感染症の世界的流行により、企業には感染拡大を防ぐための働き方の見直し、緊急時の事業による社会貢献など早急な判断が求められています。一方で経営陣や社内に危機管理の重要性を理解してもらい、クライシス発生時の対応マニュアルの作成を進めるチャンスにも。本誌読者調査から各社の広報対応の状況をレポートするとともに、マニュアル作成のポイントなどを指南します。

SDGsなどへの関心の高まりとともに、企業は利益追求だけでなく"社会的責任" を果たす存在であるべきという要請が高まっています。広報活動も同様で、社会的な文脈のなかでいかに生活者の共感を呼ぶ企業、ブランドとして語られるかが問われるようになりました。社会課題を起点としたストーリーを好むメディアも増えるなか、ソーシャルな発想でいかに自社を語るべきか。企業の最近の実践例とともに、考えます。

環境・教育・働き方など、未来に向けたあらゆる社会課題の解決に立ち向かうのもPRの役割ですが、企業単体での取り組みには限界があります。最近では一企業の社会貢献ではなく、事業として加速させようと地域を巻き込む動きが増えてきました。官民連携で人々の認識や行動を変えようとする取り組みと、そのような場面での広報・PRの重要性を考えます。

毎年恒例となった、企業の広報関連部門の体制や方針、課題などを探る編集部による調査結果を2号連続で公開。134社の回答のもと、活動の見直しや戦略構築に役立つデータ満載でお届けします。

2019年も企業の「組織風土」「コンプライアンス」が問われる問題が相次いで発覚しました。初期対応への批判が集まったケースも多く、平時の社内コミュニケーションや体制づくりなど広報の役割にも監視の目が強まっているといえるでしょう。2019年に問題視された不祥事の数々と教訓を振り返り、2020年に向けた対策を考えていきます。