最近、店頭で韓国即席麺を見かける機会が増えた。即席麺市場の需要が拡大する中、新たな展開として見られているのが「韓国棚」の設置だ。「辛ラーメン」などを発売する農心ジャパンでも、既存の即席麺売場だけではなく、韓国食品を中心とした売り場づくりを積極的に提案し、クロスセルを狙うことでLTV向上につなげている。同社の取り組みはどのように生まれたのだろうか。その効果についても話を聞いた。

韓国で誕生した農心は、2002年に日本法人を設立。代表的な商品である「辛ラーメン」は1986年に発売して以降、現在は世界100か国以上で販売されるグローバルブランドだ。

そんな「辛ラーメン」をはじめとした韓国の即席麺は、世界的にも広く認知されるようになった。特に「辛ラーメン」ブランドは、日本国内での認知度も高く、農心ジャパンの売上の大部分を占める。さらに、現在は韓国国内でも人気の高い「ノグリラーメン」や「チャパゲティ」、「ふるる冷麺」を“第2ブランド”とサブグループ化し、認知度向上を目指して流通の棚獲得に注力している。

同社マーケティング部 課長の三浦善隆氏によると、さらに急激な需要の高まりを見せたのは、コロナ禍による内食ニーズの高まりだったと話す。「コロナ禍の当時は、ステイホームが長く続きましたよね。その期間は、ドラマやコンテンツの影響で韓国カルチャーの人気に一気に火がついたんです。それと併せて、韓国の即席麺の需要もこれまで以上に...