従来の小売企業は、売上を拡大するために店舗の拡大を行ってきた。しかし、大量消費の減退やコロナ禍によるオンラインシフト、ECの普及などにより、店舗を持つ意味が変わってきている。本特集では、リアル店舗の価値の再定義から、店舗を必要としない新しい販売方法までを考えていく。

コロナ禍による来店頻度・滞在時間の減少や、ECへのシフト、SNSでの事前の情報探索などによって、計画したものしか購入しない「目的買い」の傾向がさらに強まっていると考えられる。店頭での出会いにて促進がされていた「衝動買い」といった購買を、どのように喚起していけばよいのか。店舗、ECなどで新たな需要を生み出すヒントを探っていく。

2020年は新型コロナウイルスにより消費者の行動が大きく変化。それに対応するために、各業界の販売方法、販売促進も変化しました。デジタルに対応した新商品の販売、既存商品の新しい使われ方の提案などが挙げられます。今号は各業界におけるニューノーマルから、リテール領域のデジタル化、コロナ禍前と比較した消費者調査データなどを取り上げ、2021年のヒントになる情報を提示していきます。

コロナ禍で加速した消費者のオンラインシフトにより、ECでの支出が増加しました。そのため、今まで店舗でしか販売をしてこなかった企業も多く参入をしている状況です。しかし、ただECサイトを立ち上げただけで売上が上がるものではありません。そこで本号では、ECを実施している企業へのアンケート、取材を踏まえて、ECでどうやって商品・サービスを販売していけばいいのか、今後の方向性について探っていきます。

新型コロナウイルスの影響で店舗への集客が難しくなる中、既存顧客（中でも常連客）の存在は大きくなっています。本特集では、長年愛されているブランドや巧みな手法で常連客を生み出している企業の事例をもとに、今からでも始められる常連客づくりの方法を考えます。

新型コロナウイルスの影響で消費者の節約志向が高まる中、割引販売を始めとしたキャンペーンを行う企業が増えています。本特集では、広告クリエイターへのインタビューや企業の最新事例から、「いま本当に効果を発揮するキャンペーンとはなにか」を探ります。

2015年に国際サミットでSDGsが策定されたのを機に、多くの企業が「サステナブルな（持続可能な）経営戦略」を立てるようになりました。消費者の間でも「サステナブル消費」や「エシカル消費」が広まりつつあり、サステナビリティは商品開発や販促企画のキーワードになっています。そこで本特集では、販促担当者が知っておきたい『サステナビリティの現在地』を探ります。

緊急事態宣言の解除後、新施設や新店舗の開業が続き店舗に活気が戻りました。ただ、都心を中心に『Withコロナ』は長期戦に入り、感染対策を前提とした店舗運営が求められています。本特集では、コロナ下での店舗集客のあり方と、「接客」や「販売」だけではない新しい店舗の役割を考えます。

コロナ禍でものの売り方や、店と人との関係性や距離の取り方が変化している今。Eコマースやオンラインでのコミュニケーション手段が広がり、店頭でも従来の人的接客に代わる販促のためのテクノロジーを本格的に追求する動きがでています。今後求められる "非接触(タッチレス)"を前提としたサービス変革とともに、顧客満足度も高めていくための戦略に迫ります。

新型コロナウイルスの影響により、消費者が自宅で過ごす時間が増えた今。店舗の休業や営業時間短縮などにより、急速な業態の転換が必要とされています。同時に購買決定の現場が自宅内へと移行し、多くの企業がECなどオンラインへ参入するなどチャネル戦略も大きく変わりつつあります。自粛期間が長引くなか、販売促進の現場は今後どうあるべきか。メーカーや外食など有店舗事業者のトップの声から、逆風下における販促戦略について考えていきます。

事実上の外出制限で、実店舗での買い物は生活必需品に絞られ、消費者の買い物行動が激変した。改めて、チャネルとしてのeコマースの重要性に気づいた企業も少なくないのではないか。新型コロナウイルス感染症が収束しても、すべてが元通りになるわけではない。今後、再び社会に大きな変化がもたらされても対応できるよう、オンライン、オフライン関係なく、改めて自社の売り方を見直しておきたい。本特集では、Web、実店舗の売り方を構築するための方法を紹介する。

プロモーションにおいて「企画」は永遠のテーマ。小売にとっては、ますます熾烈化する顧客獲得競争を勝ち抜くため、メーカーにとってはリベートや拡売費頼みの販促から脱却し、最終消費者を刺激することで出荷を増やす上で、不可欠の要素です。アイデアが光る事例から、企画をどのように着想したか、実現までに立ちふさがった壁をどのようにクリアしたか、などを紹介します。

来店客の利便性向上や満足度向上のため、実店舗でのデジタル活用はもはや当たり前に。AI（人工知能）やロボットなどテクノロジーを活用した業務の効率化も日々進んでいる。しかし、いかにテクノロジーが発展しようとも、実店舗における「接客」には「人」にしか生み出せない大きな価値がある。では、どのように「接客」の価値と店舗のデジタル化をかけ合わせていけばいいのか。本特集では、実店舗でデジタルを活用・推進しながらも、「接客」の価値も高めている事例について紹介する。また、これから現場で求められる人づくりや接客についてもみていこう。

人口減少による人手不足の問題が顕著になるなどの時代の変化によって、流通・小売業には実践的な変化が求められている。2020年に入り、五輪という消費環境に大きな変化をもたらすイベントも迫る。今回の特集では、2020年以降を見据え、変化する顧客のニーズに対応し、テクノロジー活用や体験を重視した実店舗など、遠くない将来の「常識」となるであろう挑戦をしている実店舗や商業施設を紹介する。これからの実店舗づくりを左右する社会課題についてもおさらいしておこう。

時代の変化とともに、実店舗の役割は大きく変化している。単なる「商品を売る場所」ではなく、メディアのように消費者に有益な情報を届け、新しい買い物体験を提供する店舗もある。また、テクノロジーの発展とともに、デジタルサイネージをはじめとして店内のメディアも増え、コミュニケーションの手段も多様化した。そこで本特集では、店舗のメディア化で変化する店舗の事例を紹介する。

いかに新しい顧客を獲得するか、既存顧客の来店頻度を増やすか、高付加価値商品を買ってもらうか──こうした永遠の課題を解決するヒントとなるのが、顧客エンゲージメント価値だ。顧客生涯価値だけでなく、顧客がどれだけほかの顧客を連れてくるか、多くの人に知らせてくれるか、店舗を活用する知識を持っているか─という視点で、顧客を把握する考え方だ。店舗施策の基本である小売ミックスと織り交ぜながら、いかにして「行ってみたくなる」「また来たくなる」店舗をつくるか、事例とともに紹介する。