このコロナ禍の中、「買う」という行為には意味が求められるようになりました。消費者の財布の紐は固くなり、何かにお金を支払うことに対して合理的な理由が求められるようになってきているのです。そういった状況下に役立つ考え方として、商品・サービスを大きく変えずに買う動機をつくり出す「インセンティブ」施策に焦点を当てます。買って体験してもらえれば満足してもらえるが、買ってもらうまでのハードルが高い商品・サービスにおすすめです。ポイント、クーポン、おまけなど、ただ値引きをするだけにならない、リピートまでつなげる人が動く瞬間の設計方法についてまとめていきます。

人はいますぐ必要でなくても商品を買います。それらの多くは、店舗に寄ることで発生していた偶発的な消費です。しかし、コロナ禍によって生活習慣が変化したことで、今まで惰性で行っていたような「人と会う」「移動する」といったシーンでの消費が消えています。新生活に沿った形での新しい習慣が生まれている今、従来の生活者に合わせていた企業は、その変化に対応した販促を行っていく必要があります。そこで本特集では、新習慣に合わせた体験、商品、サービス、キャンペーンなど、店舗運営の方法について取り上げていきます。

昨年4月、1度目の緊急事態宣言で休業せざるを得ない状況の中、実店舗の売上を補完すべく、多くの企業・店舗がECを始めました。しかし、必ずしも準備万端でスタートがきれたわけではなく、約1年が経って思ったほどの成果を出せずに悩んでいる事業者も多いのではないでしょうか。従来の店舗ノウハウの発想のままでいくとうまくいきません。人通りがあり自然流入が見込められていた店舗と異なり、ECは人を呼び込む集客から、リピートしてもらうまでを設計しなおさないといけません。今回の特集では、突貫で始めたECについて、売上を拡大するために必要な「見直すべきポイント」をおさらいします。

リモートワークや緊急事態宣言など、コロナ下では日々消費者の行動、心理に変化が起こっています。そのような中で販売促進を行うには、消費者が何に価値を感じてお金をかけているのかを知っておくべきです。消費の動向から、価格判断の軸、ヒットしている商品などを取り上げ、「値ごろ」「パフォーマンスが高い」と感じてもらうことに役立つ情報について取り上げていきます。

年度替わりに正月、クリスマスなどの古くからあるイベント。さらには海外由来の新たな歳時や企業が制定した記念日・イベントなど、日本には多種多様な時期があります。人が行動する、そしてモノを買うきっかけとなる「歳時・記念日」。歳時はすでに世の中に存在するものなので、うまく使えば効率的に販促活動が実施できます。しかし、コロナ禍によって今までとは異なる歳時のあり方も生まれています。タイミングをうまく活用するための考え方、事例を紹介していきます。

従来の小売企業は、売上を拡大するために店舗の拡大を行ってきた。しかし、大量消費の減退やコロナ禍によるオンラインシフト、ECの普及などにより、店舗を持つ意味が変わってきている。本特集では、リアル店舗の価値の再定義から、店舗を必要としない新しい販売方法までを考えていく。

コロナ禍による来店頻度・滞在時間の減少や、ECへのシフト、SNSでの事前の情報探索などによって、計画したものしか購入しない「目的買い」の傾向がさらに強まっていると考えられる。店頭での出会いにて促進がされていた「衝動買い」といった購買を、どのように喚起していけばよいのか。店舗、ECなどで新たな需要を生み出すヒントを探っていく。

2020年は新型コロナウイルスにより消費者の行動が大きく変化。それに対応するために、各業界の販売方法、販売促進も変化しました。デジタルに対応した新商品の販売、既存商品の新しい使われ方の提案などが挙げられます。今号は各業界におけるニューノーマルから、リテール領域のデジタル化、コロナ禍前と比較した消費者調査データなどを取り上げ、2021年のヒントになる情報を提示していきます。

コロナ禍で加速した消費者のオンラインシフトにより、ECでの支出が増加しました。そのため、今まで店舗でしか販売をしてこなかった企業も多く参入をしている状況です。しかし、ただECサイトを立ち上げただけで売上が上がるものではありません。そこで本号では、ECを実施している企業へのアンケート、取材を踏まえて、ECでどうやって商品・サービスを販売していけばいいのか、今後の方向性について探っていきます。

新型コロナウイルスの影響で店舗への集客が難しくなる中、既存顧客（中でも常連客）の存在は大きくなっています。本特集では、長年愛されているブランドや巧みな手法で常連客を生み出している企業の事例をもとに、今からでも始められる常連客づくりの方法を考えます。

新型コロナウイルスの影響で消費者の節約志向が高まる中、割引販売を始めとしたキャンペーンを行う企業が増えています。本特集では、広告クリエイターへのインタビューや企業の最新事例から、「いま本当に効果を発揮するキャンペーンとはなにか」を探ります。

2015年に国際サミットでSDGsが策定されたのを機に、多くの企業が「サステナブルな（持続可能な）経営戦略」を立てるようになりました。消費者の間でも「サステナブル消費」や「エシカル消費」が広まりつつあり、サステナビリティは商品開発や販促企画のキーワードになっています。そこで本特集では、販促担当者が知っておきたい『サステナビリティの現在地』を探ります。

緊急事態宣言の解除後、新施設や新店舗の開業が続き店舗に活気が戻りました。ただ、都心を中心に『Withコロナ』は長期戦に入り、感染対策を前提とした店舗運営が求められています。本特集では、コロナ下での店舗集客のあり方と、「接客」や「販売」だけではない新しい店舗の役割を考えます。

コロナ禍でものの売り方や、店と人との関係性や距離の取り方が変化している今。Eコマースやオンラインでのコミュニケーション手段が広がり、店頭でも従来の人的接客に代わる販促のためのテクノロジーを本格的に追求する動きがでています。今後求められる "非接触(タッチレス)"を前提としたサービス変革とともに、顧客満足度も高めていくための戦略に迫ります。

新型コロナウイルスの影響により、消費者が自宅で過ごす時間が増えた今。店舗の休業や営業時間短縮などにより、急速な業態の転換が必要とされています。同時に購買決定の現場が自宅内へと移行し、多くの企業がECなどオンラインへ参入するなどチャネル戦略も大きく変わりつつあります。自粛期間が長引くなか、販売促進の現場は今後どうあるべきか。メーカーや外食など有店舗事業者のトップの声から、逆風下における販促戦略について考えていきます。

事実上の外出制限で、実店舗での買い物は生活必需品に絞られ、消費者の買い物行動が激変した。改めて、チャネルとしてのeコマースの重要性に気づいた企業も少なくないのではないか。新型コロナウイルス感染症が収束しても、すべてが元通りになるわけではない。今後、再び社会に大きな変化がもたらされても対応できるよう、オンライン、オフライン関係なく、改めて自社の売り方を見直しておきたい。本特集では、Web、実店舗の売り方を構築するための方法を紹介する。