日本においても100年以上の歴史を持つ通信販売。この通販にECという販売チャネルが広がり、また各種ECプラットフォームが増加したことで、より多くの事業者が参入しやすい環境が整った。特にコロナ禍では、これまで店舗外での販売に挑戦していなかった飲食、サービス、小売など、様々な業種による新規参入も相次いだ。一方で、ECを難しく考えたり、思うように売上や集客につながらない「EC初心者」の声も多く聞かれる。本特集では、全国各地のあらゆる業種別の事例や識者たちの見解を元に、「初めてのEC事業」を成功に導くヒントを紹介する。

コロナ禍以降、消費者接点の多くが店頭からデジタル環境へシフトし、販促を取り巻く環境も目まぐるしく変化している。一方で画面上では得られないリアルな体験への反応の高まりも見られ、消費者がモノを「買う」という意思決定は、機能的価値から情緒的価値による判断へと変化している。こうした中、オンライン・オフライン問わず販促に求められるのは「生活者の心を動かす体験を提供する」ことにあるのではないか。これから先の戦略を描くにはどうしたらよいか。本特集では販促の最前線を支えるプロたちに販促の潮流とトレンドについて聞き、いま、人を動かす店舗と手法を探っていく。

話題となったプロモーションも、もともとは形のないアイデアから始まっています。斬新なアイデアが求められることが多い中、そうしたアイデアの企画から実現までの道のりは容易ではありません。アイデアを形にするために重要となるのが「企画書」であり、社内外のステークホルダーを巻き込こみ、調整し、実現させる「実現力」です。本特集では企画、実行にフォーカスをあてながら成功までの舞台裏に迫ります。

コロナ禍により、販売チャネルもコミュニケーションチャネルも大きく変化しています。販売促進においても従来の店頭やチラシ、DMでのコミュニケーションに加えLP、バナー広告、メルマガなど担当領域が広がっているのではないでしょうか。そうした中、どの領域においても人の行動を喚起するための「言葉」の重要性が高まっています。本特集では販促現場に必要とされている「言葉」について買い場・ツール別に紹介します。

あらゆる商材においてSNSが生活者の購買行動に大きな影響を与える中、ますます注目を集める「インフルエンサー」を起用した販売促進。YouTubeやInstagram、TikTokといったSNSで強い影響力を持つインフルエンサーは、なぜ支持をされるのか？フォロワーたちの買うきめ手とは何か？そしてその影響力を販促に活かすポイントとは。プラットフォーム別のプロモーション手段や、消費者の共感した瞬間の「欲しい」を逃さない方法を紹介する。

店舗はモノを売るだけでなく、消費者にメッセージを届ける「メディア」としての役割も担っています。店舗を「メディア」として捉えたとき、常に「旬」なニュースが発信されている演出を施すことで、店舗イメージの鮮度を保ち、「いま行きたい」という消費者の動機をつくります。では、店舗のニュース性を高めるような「旬ワード」にはどのようなものがあるのでしょうか？販促企画・施策に生かせる8つの旬ワードを解説していきます。

コロナ禍前からも消費者と直接つながるツールとしてSNSが活用されてきましたが、店頭など直接の接点を失った後、より強化をする企業が増えています。しかし、ただ活用を始めれば売上に貢献するわけではありません。各SNSごとの特徴をおさえたうえで、自社の商品・サービスにとってどのような目的で活用すべきかを考えていく必要があります。本号では、販売に寄与するSNS活用に焦点を当てて、小売・メーカーにおける最新のSNS活用を取材していきます。

自社だけでは届かない層へのリーチを生み出すなどの成果を見込める「コラボレーション」。事業、商品、プロモーションと、様々なレイヤーにおいて企業、コンテンツとのコラボが行われています。ですが、社内の部署間でも大変な進行が、社外ではより大変に。そこで今号では、コラボのきっかけづくりから調整、発売、プロモーションまでを含めた、成功させるコラボの進め方を特集していきます。

商品・サービスの満足度をあげることは大前提ですが、体験してもらう前に購入を検討してもらう必要があります。そのためには、商材をパッケージングしている「見た目」が重要になります。見て判断された後に、調べて、購入し、商品を使用します。中身はもちろん見た目にも気を使うことで、その商品の真価が発揮されます。現在はSDGsの観点により、パッケージレス、ジェンダーレスも重視されています。さらに、小売店頭、自社店舗、ECなど、商品の置かれる場所によって見た目の考え方も異なります。いま捉えておくべき、売れる「見た目」になるためのパッケージ、ネーミングなどの考え方について取材していきます。

コロナ禍により様々な問題が企業に生まれています。しかしそれは市場の問題であったり、組織全体の問題であったりと、どうしようもない問題も多いです。そういった逆境のときこそ、多くの問題を乗り越えて売上を向上させる、アイデアのある企画が有効に働きます。ただ従来通りにプロモーションをしてむざむざ失敗するのではなく、新しい企画を行うことが活路を開くのです。ですが、消費者の心を捉えて行動を起こさせる企画を生み出し、実行するための方法を、多くの人は知りません。そこで今回は、人を動かし、売上を上げる企画を生み出すプロセスに焦点を当てた特集を行います。

コロナ禍により販促活動におけるメディアの役割・効果が変わってきています。巣ごもり、移動の減少といった人の行動や、生活者の心理・メディア接触の態度などが変化しているためです。また、最新技術によってメディア自体にも新しい潮流が生まれています。人を動かし販売につなげる販促メディアにはどのような変化が起こっているのでしょうか。販促活動に活用できるメディアに焦点を当てて、使い方について見直していきます。

このコロナ禍の中、「買う」という行為には意味が求められるようになりました。消費者の財布の紐は固くなり、何かにお金を支払うことに対して合理的な理由が求められるようになってきているのです。そういった状況下に役立つ考え方として、商品・サービスを大きく変えずに買う動機をつくり出す「インセンティブ」施策に焦点を当てます。買って体験してもらえれば満足してもらえるが、買ってもらうまでのハードルが高い商品・サービスにおすすめです。ポイント、クーポン、おまけなど、ただ値引きをするだけにならない、リピートまでつなげる人が動く瞬間の設計方法についてまとめていきます。

人はいますぐ必要でなくても商品を買います。それらの多くは、店舗に寄ることで発生していた偶発的な消費です。しかし、コロナ禍によって生活習慣が変化したことで、今まで惰性で行っていたような「人と会う」「移動する」といったシーンでの消費が消えています。新生活に沿った形での新しい習慣が生まれている今、従来の生活者に合わせていた企業は、その変化に対応した販促を行っていく必要があります。そこで本特集では、新習慣に合わせた体験、商品、サービス、キャンペーンなど、店舗運営の方法について取り上げていきます。

昨年4月、1度目の緊急事態宣言で休業せざるを得ない状況の中、実店舗の売上を補完すべく、多くの企業・店舗がECを始めました。しかし、必ずしも準備万端でスタートがきれたわけではなく、約1年が経って思ったほどの成果を出せずに悩んでいる事業者も多いのではないでしょうか。従来の店舗ノウハウの発想のままでいくとうまくいきません。人通りがあり自然流入が見込められていた店舗と異なり、ECは人を呼び込む集客から、リピートしてもらうまでを設計しなおさないといけません。今回の特集では、突貫で始めたECについて、売上を拡大するために必要な「見直すべきポイント」をおさらいします。

リモートワークや緊急事態宣言など、コロナ下では日々消費者の行動、心理に変化が起こっています。そのような中で販売促進を行うには、消費者が何に価値を感じてお金をかけているのかを知っておくべきです。消費の動向から、価格判断の軸、ヒットしている商品などを取り上げ、「値ごろ」「パフォーマンスが高い」と感じてもらうことに役立つ情報について取り上げていきます。

年度替わりに正月、クリスマスなどの古くからあるイベント。さらには海外由来の新たな歳時や企業が制定した記念日・イベントなど、日本には多種多様な時期があります。人が行動する、そしてモノを買うきっかけとなる「歳時・記念日」。歳時はすでに世の中に存在するものなので、うまく使えば効率的に販促活動が実施できます。しかし、コロナ禍によって今までとは異なる歳時のあり方も生まれています。タイミングをうまく活用するための考え方、事例を紹介していきます。