インフルエンサーを起用してのマーケティング、販促活動はもはや当たり前の時代になりました。事例の数だけではなく、インフルエンサー／クリエイターと呼ばれる人の数も急増。「インフルエンサー施策乱立時代」が到来しているといっても過言ではありません。

しかし昨今、インフルエンサーを取り巻く消費のあり方が少しずつ変化しつつあります。これまでは「憧れのインフルエンサーが商品を紹介していたから、買う」という購買行動もよく見られましたが、消費者の目が厳しくなり、従来の方法では通用しなくなってきたとも聞きます。

インフルエンサーマーケティング市場が成熟し、次のフェーズへの移行期を迎えている今、彼らが次に動かす市場はどこなのでしょうか。本特集では、インフルエンサーを取り巻く新たな消費のあり方と、これからの市場の動きを考えます。

TikTokにInstagramリール、YouTubeショートなど、大手SNSプラットフォーマーによってその存在感がますます大きくなる「縦型動画」。スワイプすれば無数にコンテンツが出現するがゆえに、ユーザーに関心がない情報は簡単にスルーされてしまう時代になりました。しかし、縦型動画でバズれば販促効果は抜群。ブランドの爆発的な認知獲得にもつなげることができるため、企業・ブランドも広告配信や公式アカウントからの情報発信に取り組むことが今や当たり前になっています。今回の特集は、プロモーション媒体としての必須項目になりつつある「縦型動画」に注目。瞬間的に「興味」を生み出し、「買いたい」と思わせるための極意を事例から学びます。

「リテールメディア元年」という言葉が多く聞かれた2023年。たしかに、注目度や期待値は常に右肩上がりのリテールメディアですが、運用はまだ一部の大手ブランドに留まっている印象を受けます。今回はメーカーと小売・流通の両方の観点から、リテールメディアで叶えていきたい「理想」と、活用拡大を実現するために乗り越えなければならない「現実」に目を向ける特集です。媒体社である小売と、広告主であるメーカー。両者の「理想」と「現実」の差を埋めることがすなわち、日本国内の真の「リテールメディア元年」に近づくためのヒントになり得るのではないか。そのような仮説のもと、「リテールメディアの現在地」をまとめました。

人口の減少や消費への価値観が多様化するのに伴い、ますます新規顧客の獲得が難しくなっています。そこで注目されている指標がLTV（Life Time Value：顧客生涯価値）。既存顧客とのエンゲージメントを高め、購入頻度や購入単価、サービスの継続率を高める施策へとシフトしている企業・ブランドが増えています。マーケティング担当が気にしがちな、このLTVですが、購入頻度を高めるために「また買いたい」と思わせたり、購入単価を上げるためにアップセル・クロスセルを促す「もっと欲しい」を生む重要な役割を担っているのは、小売・流通と相対している販促担当者や、エンドユーザーに向き合っているEC・D2C担当者も同じであるはずです。本特集では、新規獲得がさらに厳しくなる時代に「LTV向上」という目標に向かって、販売促進はどう向き合っていくべきなのかを考えます。

毎日のように新しいキャンペーン、プロモーション施策が世の中に生まれています。ですが、そんな膨大な量の施策の中でも「あの企画は忘れられない」という思いは、プロモーションを担当する人であれば一度は持ったことがあるのではないでしょうか。本特集では、人の心を動かし、行動の喚起にも成功したキャンペーンを編集部が厳選。「あの」プロモーションができるまでの裏側を、仕掛け人の意志と戦略とともに振り返ります。

「売り場」での買い物客の行動を、どこまで解像度高く知ることができているでしょうか。売り場には偶然の出会いも多く、事前に「買う」と決めていたはずの商品ではなく、実際は予定とは違うものが買われている場合もあります。まさに、購買の最終的な意思決定の場が売り場であり、その判断を下しているのがショッパーなのです。もちろん売り場の対象は店頭だけではなく、ECにも拡大しており、ショッパーの動きも複雑化しているとも考えられます。そう考えると、商品・サービスを「売る」ためにはまず、売り場で起こっていることや、買い物客を「知る」ことが必要なのではないでしょうか。本特集では、メーカーが十分に捉えきれていない、売り場でのショッパーのインサイトに注目。2024年のショッパーが何を考え、購買の意思決定を行うのか。広告会社や調査会社、メディアの編集長などショッパーインサイト把握のプロが予測します。

2022年4月にテレビアニメ放送を開始した『SPY×FAMILY』。2023年12月には映画も公開し、企業とのコラボレーションも盛り上がりを見せています。そんな『SPY×FAMILY』は、企業とのタイアップ施策も多く、まさに引っ張りだこ。キャンペーンに起用すれば、必ずと言っていいほど売上が好調だという声が聞こえてきます。今号では、いま、IPコラボ界で最もアツい『SPY×FAMILY』にフォーカス。性別問わず、子どもから大人まで幅広い世代の心と消費を動かし、『SPY×FAMILY』が企業からも生活者からも愛される理由をひも解きます。

プロモーション施策と聞くと、皆さんは何をイメージするでしょうか。伝統的な手法にはPOP広告やVMD、ノベルティなどがあります。一方、街を歩けば見かける屋外広告やポップアップイベント。さらに、メールマガジンや自社アプリ、SNSを通じた顧客とのコミュニケーションもプロモーションの一環です。最近では、バーチャルやAIといった革新的な技術も活用され、プロモーションの選択肢はますます多様化しています。これらはプロモーション担当者が戦略を立てる際の候補として検討すべき手法の一部に過ぎません。さらに、施策の成功にはKGI・KPIの設定が不可欠です。成果を測定し、戦略を最適化するためのデータと指標を確立しなければなりません。社会の状況に合わせた柔軟性とアプローチが求められ、成功に向けて意識すべきポイントは日々増加しています。本特集では、広範な業務領域を持つプロモーション担当者にとって、知っておくべき要点やキーワードを、編集部がAからZまで26個に厳選。「人を引き寄せる」ための戦術や、「商品を売る」ためのナレッジとテクニックの数々をご紹介します。

プロモーション施策の手法に、インフルエンサーの起用が登場して久しくなりました。また、SNSの普及とともに人数も増加。彼らの得意領域もさまざまで、起用しようにも誰に依頼するのがよいのか案じている企業の担当者も多いのではないでしょうか。本特集では、今や消費をうながす立役者になったインフルエンサーの存在に着目。起用時の注意点やインフルエンサーの力を最大限引き出す方法を解説します。そして、いま起用すべきインフルエンサー40組を紹介。ブランドに合ったインフルエンサーを見つけるためのガイドブックとしてアンケートも掲載します。

毎日のように新しいプロモーション企画が展開されていますが、その中で消費者の行動を喚起できるのはほんの一握り。しかし、それらの企画の裏にあるのは、企業やプランナーが考え抜いた、きらりと光る「プロモーション・アイデア」と、その企画を実現させられる推進力なのではないでしょうか。本特集では、思わず「その発想はなかった！」と言いたくなる、秀逸なプロモーション企画を紹介。アイデア発想から実現までの過程を事例ごとに振り返り、消費者の行動を喚起する、今までにないブランドの見せ方ができた理由を探ります。

認知から購買、情報拡散まで生活者のカスタマージャーニーのほとんどをカバーするようになったSNS。その結果、認知獲得を目的とする広告運用、ファンづくりのための自社アカウント投稿、認知後に購買へ繋げるEC誘導など、SNSが担う役割が多様化しました。それに伴って生活者がSNSで購買意欲を掻き立てられるポイントも複雑性を増しているのではないでしょうか。本特集では、「情報接点」であり「モノを買う場所」としても機能を持つようになったSNSにおいて、今の消費者にとっての「買いたい」をつくる方法を解説します。

新型コロナウイルスの影響も大きく、飲食店などをはじめとした店舗の経営は厳しい事態に陥りました。これまでと同じ店舗運営方法をなぞるだけでは、経営における継続性の確保は難しく、大きな課題となっています。さらに直近では、人手不足や光熱費・物価高騰、環境に配慮した運営など、課題も多く、店舗ビジネスは厳しさを増すばかりです。本特集では、店舗運営における山積した課題や時代の変化に対応して経営を継続させている店を取材しました。売上拡大だけではない、「成長が続く」店になるための条件を紹介します。

海外からの入国規制も緩和され、約3年ぶりにインバウンド需要が復活しつつあります。訪日外国人顧客はこの3年間で変化したのでしょうか。また、変化した訪日外国人に対して、店舗などの「現場」が準備しておくことは何なのか。本特集では、2023年度のインバウンド需要における消費予測や、コロナ後に変わった人気の観光地などを有識者が解説。訪日外国人観光客の来店が多く見込まれる企業にも、アフターコロナのインバウンドプロモーション戦略を聞きます。