新たな手法やテクノロジーなど、米国企業が取り入れ始めている最新のマーケティング実例を現地よりレポートする。
ベルキン社「WeMo」
「WeMo」初のコンシューマー向け80秒CM。妻が帰宅すると「結婚一周年おめでとう」と夫の声が。夫は自宅にいないが、レコードから曲が流れ、鍋の料理は温まり、部屋中のライトが灯されていく。妻が裏庭に出るとモニター大画面に夫の姿が。これらはすべて、スマホを使って遠隔操作で行われている。
年末商戦の大本命
ハイテク好きの若者がターゲット
インターネットを使って、屋外から自宅の暖房設定や家電製品をコントロールできる「スマート・ホーム製品」。市街や自宅内のWi-Fiネットワークの充実に伴い、こうした製品群が今年の年末商戦で伸びるだろうと、メディアポスト誌やニューヨーク・タイムズ紙などが報じている。
Consumer Electronic Association（CEA）とPark Associatesが2014年10月に発表したサーベイによると、回答者の20％が来年中に少なくとも一つ以上のスマート・ホーム製品を購入したいと述べている。また、すでにスマート・ホーム製品を所有している消費者の半数近く（48%）が35歳以下であることも明らかになった。若い世代は自宅の家電製品をインターネットで操作するのに抵抗がないことや、20～35歳の「ミレニアル世代」（米国で1982年～2000年に生まれた若者の総称。「ミレニアルズ」とも呼ばれる。現在、米国内に約8000万人いるとされ …
