2026年、ChatGPT広告が日本国内でも提供を開始した他、GoogleのAI検索の進化により、生活者の情報探索行動は「単語による検索」から「AIとの対話による課題整理」へと形を変えつつある。AIというインターフェースは、果たして次世代の広告メディアになり得るのか。メディアリーチ代表取締役の松村俊樹氏が解説する。
メディアリーチ
代表取締役
松村俊樹 氏
立命館大学卒業後、インテリジェンス(現パーソルキャリア)、米国デジタルエージェンシー Pierry日本支社立ち上げ、富士フイルムグループ会社でのグローバルSEOを経て、2021年にメディアリーチを設立。国内および北米・欧州・中国本社のグローバル企業へSEO・LLMO(生成AI検索最適化)支援を行う。
行動の合間から判断の中心へ 情報探索行動の構造変化
ChatGPT広告の日本向けパイロット展開が開始され、AIサービス上での広告体験が現実のものになりつつあります。米国ではGoogleもAI OverviewsやAI Modeにおける広告接点を広げており、生活者がAIを通じて情報を探し、比較し、判断する場面に、広告がどのように関与するのかが問われ始めています。
これまでデジタル広告は、検索結果、SNSのタイムライン、動画の前後、メディ...

