ChatGPT広告の日本展開は、広告市場にどのような変化をもたらすのか。検索、ソーシャル、リテールメディアに続く新たなプラットフォーム広告の潮流として、AI広告をどう捉えるべきか。アタラ ファウンダーの杉原剛氏に、世界の動向と日本の広告主が備えるべき論点を聞いた。
アタラ
ファウンダー
杉原 剛氏
KDDI、インテル、オーバーチュア（現LINEヤフー広告）、Google日本法人を経て、2009年にアタラを創業。プラットフォーム広告やリテールメディアの専門家として、次世代広告の標準化やエージェンティック広告を研究・発信している。
広告媒体の追加ではない 購買導線そのものが変わる
―2026年6月からのChatGPT広告の日本展開を、どのように見ていますか。
プラットフォーム広告の歴史で見ると、検索広告、ソーシャル広告、リテールメディアに続く「第四の波」と捉えています。
呼び方はAI広告、チャットボット広告、カンバセーショナル広告など、まだ業界でも定まっていません。ただ、先行している米国などでは広告媒体として成立する規模に達しつつあり、主要メディアに匹敵するユーザー規模に、急速に近付いているという見方がなされています。
日本でもすでに広告会社からの問い合わせや広告主への提案が増えており、デジタル広告業界では、久しぶりに高い関心を集めています。一方で、この広告がどの業種に向くのかはまだ模索段階です。
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