インフルエンサー「あるある動画」でZ世代の自分事化を促す

新たな消費の立役者いま、起用したいインフルエンサー40組

インフルエンサー「あるある動画」でZ世代の自分事化を促す

インフルエンサー施策によってZ世代からの支持を得ているNECパーソナルコンピュータ。スポット的な施策ではなく中期的な施策を組み合わせることによって、生活者とのコミュニケーションを継続して行っている同社に、起用時のポイントやプラットフォームの使い分けについて話を聞いた。

2022年から本格的にZ世代向けの施策としてインフルエンサーマーケティングをはじめたNECパーソナルコンピュータ。TikTokやInstagramを活用した施策で、自社製品の強みである、購入後の万全なサポート体制について訴求し、購買を促進している。この取り組みでは、TikTokでのハッシュタグチャレンジとあるある動画、Instagramでのナノインフルエンサー＊による投稿と、様々な施策を行ってきた同社だが、それぞれどのような目的があったのだろうか。

＊1000人から1万人ほどのフォロワーを持つインフルエンサー。フォロワーとのエンゲージメントが高く、特定コミュニティやニッチな市場に強い影響力がある。

それぞれのチャネルに合ったプラットフォームと施策

「当社では、TikTokで流れてくるコンテンツを生活者が受動的に受け取る『認知』の場所、Instagramを生活者が能動的に必要な情報を検索している『情報収集』の場だと考えています」と話すのは同社のベデル・メリス氏。

そのため、TikTokでは主に自社商品の認知を向上させるための施策を実施。一方、生活者が商品購入時の情報収集に活用しているInstagramでは、最後のひと押しになるような機能的な部分を訴求する施策を実施したという。

まずTikTokで行った1つ目の施策は「#ノリで修理ハッシュタグチャレンジ」。可愛くて盛れるエフェクトをつけながら、同社の修理サービスをゲーム形式で体験してもらうことで、楽しみながら「サポートに強いNEC LAVIE」としての認知を高めた。インフルエンサーを7人起用することでそのファンがエフェクトを活用した動画を投稿し、UGCを増やすことに成功した。

次に行ったのが、学生あるあるを投稿しているインフルエンサー3名を起用した、「#詰んでる場合じゃない」キャンペーン。この取り組みは、同社の手厚いサポートの必要性を自分ごと化してもらうことを目的にしたもの。普段から高校生や大学生が共感できるコンテンツを投稿しているインフルエンサーに、パソコン故障によって「詰んでいる」シーンをわかりやすくあるある動画にしてもらった施策だ。