ECの市場が急拡大した1年だったが、消費者側はECについてどのように捉えているのだろうか。最新の調査データから消費者の利用傾向や印象について、まとめて紹介する。

コロナによって、ECは「安さ」よりも「注文のしやすさ」が求められるように

流通経済研究所が主催するネット・ショッパー研究会では、ECによる食品・日用品販売の現状を把握するため、全国約1万人のショッパーを対象としたアンケートを毎年実施している。

2020年の調査では、直近1か月にECを利用した人を対象に、「インターネットで買い物をする際に重視する点」を聞いた。図の棒グラフは、「食品」を購買する際に各項目を「重視する」と回答した人の割合で、折れ線グラフは、昨年度の同設問とのギャップを示している。

回答者の割合がもっとも多かったのは「配送料がかからない」で、EC利用者の5割弱が重視すると回答。昨年と比較しても1ポイント程度増加しており、ECサイトを選ぶ最大の理由となっている。一方で「配送料が安い」を重視する人の割合は1ポイント以上減少しており、配送料に関しては「安さ」ではなく「無料」に意味があることが分かる。

その他にも、割合を昨年と比較して1ポイント以上減少した項目、「近隣店舗よりも安く買える」「実店舗と同じ商品を安く買える」がある。「安さ」に関する項目はいずれも回答者の割合が減少しており、反対に「注文操作が分かりやすい」という項目が、昨年と比較し、3ポイント近くも増加している。

コロナ禍でEC利用が当たり前となった中で、EC＝安く買うチャネルという意識は薄まり、ある程度の価格は許容できるようになったと考えられる。また、利用頻度の増加によって、頻繁に行う注文手続きが煩雑にならない、より手軽にできる点が重視されている。

今後は、いかに顧客がECで快適に商品を購入できるか、というUI／UXの強化・改善が求められそうだ。

「ネットスーパー」、利用経験のある女性は約2割 今後の利用意向は51％と半数以上に

LINEは今年4月、同社の保有する約545万人の調査パネルを基盤とした、リサーチプラットフォーム「LINEリサーチ」において、「今と近未来の流行予想調査」の第6弾として、「ネットスーパー」についての調査を実施。日本全国の18〜59歳の女性を対象に、高齢化の進行や共働き夫婦の増加、またコロナ禍の影響で人との接触を減らす対策としても注目が高まる「ネットスーパー」の現状の認知率や利用率、今後の流行予想などについて調査した。調査期間は、2021年4月7日〜12日で、サンプル数は1054。

ネットスーパーとは、イオンネットスーパー、楽天西友ネットスーパー、Amazonフレッシュのように、パソコンやスマートフォンを使って食品・日用品を注文し、自宅まで配達してもらえるサービスを指す。

調査では、年代問わず女性全体で91%がネットスーパーを認知しており、認知率が高いことが分かった。しかし、「知っているし、使っている」「知っているし、以前使っていたが、いまは使っていない」という利用経験率は女性全体で21%となり、「知っているが、使ったことはない」が70％と高い割合になった。

また、今後の利用意向について...