新型コロナにより市場全体としては下がったギフト市場。しかし、オンラインでのギフト需要は成長している。歳時において重要なギフト需要の今を解説する。

2020年初頭より、日本でも新型コロナウイルスの影響は瞬く間に規模を拡大し、多くの産業に漏れずギフト市場にも大小様々な変化をもたらしました。これまで「直接会って、手渡しされるもの」が主流であったギフトは、同年4月に発令された全国的な緊急事態宣言、さらにそこから長期にわたり続いた自粛生活により、毎年1000億円単位で成長を遂げていた市場にストップをかけ、前年比−8％の減少を記録することとなりました（＊）。

＊矢野経済研究所、ギフト市場に関する調査を実施（2020年）

悲観市場に見えた行動の変化

全体で見ると減少をたどったギフト市場ですが、その裏では購買行動の変化も見られました。当社が提供する「サプライズ直送」という、相手に直接ギフトをお届けする機能の利用率が飛躍的に伸びたのです（図1）。従来、ギフト×ECをベースにするサイト「TANP」では、購入者が自宅に商品を配送し、手渡しで相手に贈るというユースケースが全体の80〜90％を占めていました。そして、残りの10〜20％が「サプライズ直送」の利用を含む、相手の住所への直送でした。

サプライズ直送は、ギフト購入時に「受け取り用URL」を発行し、そのURLから配送先の住所などを入力することで、相手が受け取り場所や日付を指定できるTANP上の独自機能です。URLはコピーしてSNSやメールなどのコミュニケーションツールで相手に共有できますので、特別な知識は必要ありません。簡単に言うと「相手の住所を聞く」という手間をかけずにギフトを直送できるというものです。

第1回目の緊急事態宣言以降、購入時にお相手の住所を指定する方、そしてサプライズ直送を利用される方の合計は全体の30〜40％と、コロナ前よりも高い水準を維持しています。特にサプライズ直送は昨年比2倍超の利用率となっており、お客さまの行動の変化を如実に感じることができます。外出自粛により直接会う機会は減ったものの、人とのつながりはSNSなどを通じて維持され、さらに...