KPMGジャパンは2026年4月、「日本の企業報告に関する調査2025」を発表した。同調査は、国内企業の統合報告書やサステナビリティ開示の動向を継続的に分析しているもので、今回は従来の開示項目の有無に加え、「統合思考」の観点から企業報告を分析した点が特徴だ。

日本における統合報告書の発行企業数は年々増加し、2025年には1225社となった。日本は世界的に見ても発行数が多く、企業報告の先進国のひとつとされる。

こうした状況を受け、企業報告に求められる役割も変化している。マテリアリティやサステナビリティ関連情報の開示は多くの企業で定着しつつあり、...