東京・大阪・横浜を中心にハイヤーやタクシー事業を展開する日本交通が、社内コミュニケーションの活性化策に選んだのは、全従業員とその家族を巻き込んだ大運動会だった。経済の影響を受け、乗務員など1人での業務も多い業種がコミュニケーション活性化と企業の成長を懸けた、イベントの裏側と思いを聞いた。
Point1
年齢や性別などに関係なく公平に楽しめる競技やルールを設計し、事前に配布して周知を図る
Point2
従業員に加え、従業員を支える家族も対象に。子ども向けに、縁日のコーナーも設けた
Point3
コミュニケーション活性化が従業員の満足度向上、退職抑制につながり、企業の魅力になる
日本交通は、1928年創業。川崎造船所の運転手だった川鍋秋蔵氏が自動車1台でハイヤーの個人営業を始めたことが起源だ。1940年にタクシー営業事業を開始し、1945年に現在の商号である日本交通となった。都内を中心にエリアを拡大し、現在は関西にもグループ会社を持つ。2020年にはタクシーアプリ『GO』に対応し、2024年には日本型ライドシェアに参入するなど、革新的な取り組みにも積極的に参入している。そのハイヤー・タクシー業界をけん引する日本交通は2025年、従業員と家族約2500人が参加する大運動会を開催した。バブルの崩壊、新型コロナの感染拡大と業界を揺るがす波を超えるため、人材の定着を目指すため、社長が若手に託した渾身のイベントだった。
20～70歳代の社員に加え、子どもら家族も参加した大運動会。
ヒントは数十年前の社員旅行
大運動会開催までに参加を呼びかけるべく発行した多くの社内報、スタッフ用のトレーナー、実際に配布した競技...
