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新任広報担当者が押さえておきたい メディアリレーションのポイント【入門編】

公開日:2025年4月28日

  • 千田絵美(フロントステージ)

メディアから多くの取材依頼が入る企業とそうでない企業、違いはどこにあるのか?広報・PR業務に携わりはじめた新任担当者に向けて、取材が集まり、掲載につながるメディアリレーションのノウハウを紹介する。

メディアリレーションはなぜ必要か

メディアリレーションは広報・PRの必須項目

広報・PRとは、組織や団体と、それを取り巻くステークホルダーとの間に信頼関係をつくり、認知度の向上及び企業や団体の価値を上げるために行う、ありとあらゆる活動のことです。そのために重要な要素のひとつが「メディア露出」です。そして、メディア露出を実現するのに必要なのが「メディアリレーション」です。

メディアを通じた自社の情報掲載は第三者発信で客観的・中立的であるため、自社で発信する手法(広告、SNS、コーポレートサイト、オウンドメディア等)と比べて信頼性が高く受け取られる傾向があります。信頼性の高いメディアの情報発信はよりその傾向が強くなります。例えばパンを販売する会社さんが自社のSNSで発信した「うちのパン、とってもおいしいですよ」というコメントと、ウェブメディアの記事に掲載された「この会社が開発するパンは、すごくおいしいと人気」という一文を比べると、多くの消費者の方は後者のほうに信頼性・信ぴょう性を感じるのではないでしょうか。

また継続的にメディアリレーションを行うことは、メディアとの良好なコミュニケーション構築につながります。メディアから「新しいニュースがあったら教えてほしい」「今こうしたネタを探しているんだけど、何かないですか?」と声がかかるようになり、より自社の情報を発信するチャンスが多くなります。

さらに、継続的で良好なメディアリレーションは、万が一自社にネガティブなニュースが発生した場合でも、メディアに対して正確な情報を素早く届けることにつながります。

図1 メディアリレーションの必要性

商品開発・サービス改善にも

メディアリレーションは時に、自社の商品開発やサービス改善にも貢献します。メディアは企業や団体のためではなく、読者や視聴者といった一般消費者に情報を届けることを目的に記事や番組をつくっています。そのため、読者や視聴者の方が何に興味を持っているか、どんなことを知りたいのかといったことを常にリサーチしています。つまり、メディアは一般消費者の代表者とも考えられるのです。記者などに自社の新商品やサービスの説明をしたときに、例えば「ここに、こういう機能があればもっと便利ですよね」とコメントをもらったとします。このような何気ない一言を広報・PRパーソンが社内の経営陣や開発担当にフィードバックすることで、本質的なサービス改善や新機能開発につながります...

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取材が集まる 広報のアプローチ

SNSやプレスリリースサイトなどの活用により、企業は自ら情報を発信しやすくなりました。一方で、メディアが第三者として客観的に報道する情報には、自社からの発信では得られない価値があります。広報活動においては、情報をどのような経路で届けていくかを設計しながら、世の中の動きを取材しているメディアに対し、より能動的にアプローチすることが求められています。本特集ではこれからのメディアとの向き合い方、リレーション構築のヒントをお届けします。

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