現場に眠る技術や仕事の価値を掘り起こし、メディアを通じて社会へ伝える。そこで得た評価を社員や経営へ戻し、モチベーションを高めて次の発信や事業活動へ。日本ペイントHDが進める、広報を起点とした「価値の循環」を追った。

日本ペイントホールディングスの広報戦略は、この数年で重点を大きく変えてきた。

同社 執行役員 インベスターリレーション部長 サステナビリティ部長 広報部長 の田中良輔氏が入社した2019年当時、まず課題になっていたのは、メディアや資本市場との関係だった。田中氏によれば、当時はメディアとの十分な関係構築ができておらず、資本市場からの情報開示に対する評価も低い状況にあった。広報活動もプロダクトマーケティングなどに軸足を置いていたという。

その後、同社では経営体制の変化とともにグローバル化が加速。海外の知見や仕事の進め方を日本にも取り入れ、組織の変革が進んだ。年次や従来の役割にとらわれない若手の登用など、新たな機会が生まれる一方で、長年慣れ親しんできた仕事の進め方が大きく変わることに戸惑う社員もいた。その結果、国内の従業員エンゲージメントが新たな経営課題として浮上してきた。

そこで改めて経営と議論し、広報が重点を置く対象を整理した。中心に据えたのが、「国内従業員」と「国内メディア」である。広報の目的も、単なる認知向上ではなく、従業員のモチベーション向上と事業支援へと置き直した。

この方向転換には、キャリア入社した田中氏自身の実感もあった。

塗料は、建築物や自動車、船舶をはじめ、社会のさまざまなところで使われている。田中氏は入社後、その用途の広さや技術の奥深さに驚いたという。一方で、長く事業に携わる社員にとっては、それが日常の仕事になっている。「外から入ってくると、『塗料はこれほど社会のいろいろな場所で使われているのか』と驚きます。でも、社員にとっては、それが当たり前になっています」と田中氏は話す。社内では当たり前とされている仕事や技術も、社会から見れば価値ある情報になり得る。その価値を社外へ伝え、第三者から評価されることで、社員にも自らの仕事の価値を改めて認識してもらう。そこに、広報がエンゲージメント向上に関与する余地...