社長が年間で50回近く従業員と直接対話 グローバル企業DHLが社内の声を重視する理由

公開日:2025年6月30日

    13年連続で「働きがいのある会社」に選ばれるDHLジャパン。世界220以上の国と地域でサービスを展開するDHLグループが社内コミュニケーションを大切にする理由とその方法について聞いた。

    DATA
    企業名 DHLジャパン
    サービス開始 1972年(日本初の国際エクスプレスサービスとして)
    従業員数 約1700名
    施策の管轄部門・人数 人事本部22名

      施策における ポイント

      国・地域を越えて高品質な輸送サービスを提供すべく、グローバルで共通認識や企業文化の醸成を重視。一体感醸成のため、国内のみならず本部の役員や代表と現場従業員との対話の機会を設け、相互理解と信頼の構築に努めている。

    国際エクスプレス(国際宅配便)サービスのリーディングカンパニーであるDHLジャパン。

    同社はGreat Place To Work Institute Japan(GPTW Japan:働きがいのある会社研究所)が発表した日本における「働きがいのある会社」ランキングにおいて、2025年版で大規模部門(社員1000名以上)の第1位を獲得。13年連続で上位ランキング入りを果たしている。

    「やる気のある人材」を育成

    DHLジャパンでは、1990年代には従業員満足度調査などをすで...

    この先の内容は...

    広報会議』 定期購読者限定です

    ログインすると、定期購読しているメディアの

    すべての記事が読み放題となります。

    購読

    1誌

    あたり 約

    3,000

    記事が読み放題!

    この記事をシェア

    この記事が含まれる特集

    社内コミュニケーション 従業員の主体性を引き出し組織の力を高める

    組織で働く一人ひとりが力を発揮できる環境をどう整えるか──。多様化・流動化する職場において、社内コミュニケーションは組織力を高める鍵となっています。本特集では、企業のビジョンや大切にしたい組織文化への共感を生む施策や、従業員同士のつながりを深める工夫など、実践的な取り組みを紹介します。社内報や社内集会といった定番の手法から、オフィス空間やAIの活用まで、幅広い事例を通じて、いま求められているコミュニケーションのかたちを探ります。

    MEET US ON