SDGsはコーポレートブランドの確立に欠かせない共通言語。広報担当者が社内外に向けて発信するためのヒントを探ります。

2005年に生まれたコーポレートメッセージ「水と生きる」を社会の約束と位置づけ、企業理念である「人と自然と響きあう（使命）」「Growing for Good（志）」「やってみなはれ・利益三分主義（価値観）」に基づいて、サステナブルな社会の実現に貢献してきたサントリーホールディングス。2015年に国連でSDGsが採択されると、自社の取り組みを「SDGs」という共通言語を使って世界に発信するための工夫を重ねてきた。

その理由について、同社の内貴研二氏（コーポレートサステナビリティ推進本部 サステナビリティ推進部長）は「グローバルに事業展開する企業として、SDGsというものさしを使って話ができないといけないと考えています」と説明する。

まず取り組んだのが重要課題分析。SDGsの17ゴールを「CSR重点課題」「経営課題・リスク」の視点から評価し、ステークホルダーとサントリーグループ双方にとっての重要性を分析した。

結果、「水・衛生（ゴール6）」「健康・福祉（ゴール3）」「責任ある生産・消費（ゴール12）」「気候変動対策（ゴール13）」の4つを重要課題（マテリアリティ）として策定。中でも「水・衛生」を最重要課題とした。2017年1月には、国内で培ってきた「水のサステナビリティ」に関する活動をグローバルで実践していくための「水理念」を策定した。

2018年4月からはサステナビリティ戦略部を"推進部"に改名。「いよいよサステナビリティを事業とともに実装するフェーズに入った」と内貴氏 …