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メディアも思わず絶句した、広報のありえない注文「もっと好意的に書いて」

公開日:2016年4月24日

記者と広報は、なぜすれ違う?第一線で活躍するメディアの記者に本音で語ってもらいました。

商品ジャーナリスト Kさん(男性)

自身もメーカーに在籍していたことがあり、商品・モノ系の比較レポートなどの執筆に携わり早数十年。原稿にもあるとおり、最近の注目トピックスは電力や都市ガスの小売自由化。シャープの動向も気になるところ。趣味は食べ歩き。

広報とは「知らせ」を広めることであり、企業の広報がその発信者。そしてメディアが媒介、ユーザーが情報を享受するのが一般的である。それを上手に行うためには、取材サイドのモラル&マナーも必要であるが、広報側にもいろいろな責任があると思う。「どんな形であれ、とにかく情報を出していればいい」というわけではない。

情報の出し方で、特に注意していただきたいのは、「単語」「根拠」、そして「社外秘」の有無。広報がこの3点に注意するだけで、記事も分かりやすく、多くの人に伝わりやすくなるのではないだろうか。

まず言葉。曖昧さは日本語の特徴のひとつでもあり、魅力とも言えるが、正確に伝える場合に曖昧さがないことが重要。特に知らない単語が出てきたときは、漢字などでは類推され、英語だと「よく分からない」とひどいときには記事自体が読み飛ばされる可能性がある。

「IoT」の使い方、間違ってます

例えば最近多く用いられる「IoT(Intern et ofThings)」。単純に言うと「ネット接続ができるようになったモノ」の意であり、今後は「当たり前の」仕様である。

これに対し勘違いしているメーカーもあるようで、IoTは最新仕様と強調しまくる広報もある。多分、会社の上役がプレゼン草稿を起こしたのであろうが、広報としては、その時期に適切な言葉の使い方になるように修正が必要だと思う。広報はその時代と自社を結ぶのも重要な役割ではないだろうか。

また、IoTは名詞であるのだが ...

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