値上げの常態化を受け入れる意識の定着も「生活を楽しみたい」生活者の姿

公開日:2026年1月30日

    スコープは、2024年に発足した販促創造研究所(以下、販促創研)を拠点に、生活者の買い物行動を継続的に観測している。物価高の長期化や異常気象、生成AIの浸透など、購買環境が大きく変わる現代。同社の調査をもとに、2026年に向けて売り場が備えるべき視点と、ショッパーインサイトの変化を読み解く。

    物価高や異常気象、生成AIの普及など、2025年も生活者を取り巻く環境は変化しました。その中で、買い物は単なる「節約」や「効率」だけでは語れなくなっています。2026年に向け、売り場にはどのような役割が求められるのでしょうか。生活者の購買行動データと現場視点から、「買い続けたくなる販促」をつくる3つのトピックを読み解きます。

    物価高が続く中、生活者の購買行動には変化が見られています。販促創研が定期実施している生活者の買物行動アンケートによると、2025年5月から11月にかけて、主食に対する割高感はやや落ち着きを見せた一方で、「セール狙い」や「まとめ買い」といった生活者の“自衛行動”はより顕著になりました(図1)。

    図1 お米を購入するタイミングや方法の工夫

    2025年5月から11月にかけて、お米を購入するタイミ...

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    ショッパーインサイト大予測 2026

    購買の場におけるデジタル化が加速し、データとして蓄積できるようになったことにより、「誰が、いつ、どこで、何を、なぜ買ったのか」を具体的な時間軸で振り返ることが可能になりつつあります。アプリやEC、リテールメディアなどのデジタル接点を通じて、これまでは見えなかった購買の周りで起きている行動が可視化され、買われるまでのプロセスの実態を捉えられるようになってきたためです。 とはいえ、すべてがわかるようになったわけではありません。データはあくまで行動の結果であり、ショッパーの気持ちそのものを完全に捉えるものではないからです。カテゴリーや業態によって、見える範囲に差があることも事実でしょう。 それでも、立場や視点の異なる知見を重ねていけば、いくつかの共通点が浮かび上がってくるはずです。導き出された共通点は、ひとつの仮説になり、これまで勘や経験、感覚に頼ってきた売り場づくりや販促施策の判断を確かなものに近づけてくれるのではないでしょうか。 そこで本特集では、広告会社や調査会社に直近1年で見え始めた「買われ方の変化」を聞きました。その変化をもとに、2026年のショッパー(買い物客)のインサイトを予測し、売り場で準備することをまとめています。さらにメーカーの視点からも、変化をどのように捉え、何を見て販促のアプローチを判断しているかを探りました。過去をどう読み解くかが、次の一手を左右する。2026年の買い物客は、売り場でどんな行動をとるのでしょうか。

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