伝統技術の優れた点を消費者に寄り添って表現 日本の食を選んでもらうための共感設計とは

公開日:2025年10月01日

  • 柘野英樹氏(AKOMEYA TOKYO)

和食がユネスコ無形文化遺産に登録された2013年に、1号店・銀座店をオープンさせたAKOMEYA TOKYO。日本の食に関する応援消費を促すため、様々な取り組みを行っている。食を通して地域経済の活性化に貢献している同社ブランドマーケティング部部長の柘野英樹氏が、日本の食における応援消費の現状を語る。

(上)2025年4月に福岡にオープンした「AKOMEYA TOKYO ONE FUKUOKA BLDG.」の入り口に掲げられているメッセージ。来店者に自社の目指す未来に共感してもらうことを狙った。(下)暑い夏においしくお米を楽しんでもらいたいと考えて実施した、日本各地の食材を取り入れた出汁茶漬け・冷や汁フェア。どんな環境で、どんな生産者が、どのようなこだわりを持ってつくっている商品なのかが、販促資材や商品パッケージを通して伝わるように展開した。

東日本大震災から2年後の2013年にスタートしたAKOMEYA TOKYO。「世界に誇れる“おいしい”の循環型社会」というビジョンを掲げて、事業を展開している。

今の消費者はおいしさ以上の選択理由を求めている?

同社ブランドマーケティング部部長の柘野英樹氏は、事業がスタートした2013年...

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「買いたい」の理由は“応援”へ

「モノ消費」や「コト消費」、そして「イミ消費」の登場に見られるように、消費のあり方は時代とともに多様化し、常にかたちを変えてきました。そんな中で、いま生活者の購買行動を突き動かしているのは、「誰かを応援したい」「共感したから買いたい」といった感情のスイッチです。企業やブランド、地域、クリエイターなどへの“応援消費”が、世代を問わず広がりを見せています。いわゆる“推し活”もそのひとつと言えるでしょう。この新しい消費の原動力となっているのが、共感の熱量です。SNSでの発信、クラウドファンディング、サブスク支援、グッズ購入、リアルイベントへの参加──。その行動の背景には、誰かの“想い”に心を動かされ、自らの意思で選び取る消費の姿があるのではないでしょうか。本特集では、「応援」を軸にした最新の購買行動の潮流をひも解きながら、企業やブランドが生活者の“共感”をいかに設計し、販促・プロモーションへとつなげていくべきかを探ります。

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