電通グループ4社の統合により、2026年1月に発足したCXMを軸にした統合型プロモーション会社の電通プロモーション。同社リテール企画戦略室リテール企画1部専任部長の永野薫氏が考えた、直近1年の消費者による“買われ方の変化”とは。そして2026年のショッパーをどう捉え、売り場は何を準備すべきなのか。
ここ数年、私たちの買い物は「毎年同じ」とはいかなくなってきています。象徴的なのが気候変動。猛暑や残暑の長期化によって“暦どおり”の季節感は揺らぎ、消費のタイミングもずれ始めました。ユニクロによる調査では約9割が「四季らしさがなくなってきている」と回答しており、生活者の実感も今までの前提から変わっていることがうかがえます。
一方で、買い物の欲求そのものも二極化しています。デジタルが生活の中心になったからこそ、画面越しでは得られない五感を通じた確かな充足感が求められ、モノ選びの基準に入り込んできました。さらに物価高で節約意識が強まるなかでも、「気分が上がる」体験への支出は簡単には消えていません。安さだけでは動かないが、感情が動くなら買う。そんな新しい現実が、売り場の勝ち筋を塗り替えつつあります。
新常識は「体感温度で売る」新・52週販促が前提に
猛暑や残暑の長期化により、...


