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新たな消費の立役者いま、起用したいインフルエンサー40組

ただの認知拡大だけではないインフルエンサーマーケティングの経済効果

ソーシャルメディア上で影響力を持つインフルエンサーに自社商品・サービスを訴求してもらうことで消費者の態度変容を促す「インフルエンサーマーケティング」。企業にとって不可欠な手法となりつつあるが、実際の市場規模の現状はどうなのか。経済効果について、サイバー・バズに話を聞いた。

企業がマーケティングでインフルエンサーの存在を起用するようになってから久しくなりました。本稿ではインフルエンサーマーケティングの市場規模や今後の動向についてお伝えします。まずはソーシャルメディアマーケティングの市場規模から捉えていきましょう。

当社とデジタルインファクトが2022年に発表した調査によると、2023年の国内ソーシャルメディアマーケティング市場規模は1兆899億円で、前年比117%となる見通しです(図1)。広告主のデジタルマーケティング投資は引き続き好調であり、生活者の利用頻度、時間が伸びることで広告出稿も増加。また、プラットフォーム側が提供する新機能が増えることでさらなる盛り上がりが期待できます。こうした背景を前提におきながら、2027年のソーシャルメディアマーケティング市場規模は、2兆円目前まで到達することが予想されています。

新たなジャンルの登場でさらなる市場の広がりが

当社が2020年に発表したインフルエンサーマーケティングの市場調査では、2018年における市場規模は219億円。また2019年には301億円と、前年比137%の結果になりました。また、プラットフォームごとの市場推移についても非常に伸長率が高く、生活者への影響力についても日々増加傾向にあります(図2)。

2023年の市場規模についても前年比120%と高い成長率が見込まれています。そしてインフルエンサーのジャンルにおいても、新たな存在が現れてきました。例えば化粧品の成分に特化して解説するインフルエンサーや、生活者の疑問を実証・検証するインフルエンサーなど、これまでになかったようなカテゴリーです。新ジャンルのインフルエンサーの登場や、新しいプラットフォーム、投稿フォーマットの登場などの広がりを考えても、今後市場は拡大していくと考えられるでしょう。

購入のきっかけと最後のひと押しに効果的

では、実際の経済効果についてはどうなのか。もちろんインフルエンサー施策単体でものが売れることもありますが、売上における経...

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新たな消費の立役者いま、起用したいインフルエンサー40組

プロモーション施策の手法に、インフルエンサーの起用が登場して久しくなりました。また、SNSの普及とともに人数も増加。彼らの得意領域もさまざまで、起用しようにも誰に依頼するのがよいのか案じている企業の担当者も多いのではないでしょうか。本特集では、今や消費をうながす立役者になったインフルエンサーの存在に着目。起用時の注意点やインフルエンサーの力を最大限引き出す方法を解説します。そして、いま起用すべきインフルエンサー40組を紹介。ブランドに合ったインフルエンサーを見つけるためのガイドブックとしてアンケートも掲載します。