オリンピック・パラリンピックの東京開催が決まる前から、ランニングや登山のブームなど、スポーツに対する社会的な関心の高まりは生まれつつあった。今後7年間は五輪開催に向け、その関心がさらに高まっていくことが予想される。その背景にはどんな要因があるのか。スポーツを取り入れたプロモーションを考える上で参考にしたい。

“Doスポーツ”人口とともに情報発信力が増加

ここ数年、ライフスタイル誌などのメディアではランニングやヨガ、アウトドアの特集が盛んに組まれ、自ら日常的にスポーツを楽しむ人が増えている。

文部科学省が今年1月に実施した「体力・スポーツに関する世論調査」の結果（その1）によると、「過去1年間で行った運動・スポーツの日数が週に3日以上」であると回答した人は30.1％となった。この数字は、1988年の17.1％を底辺に、ほぼ毎年増加傾向にある。

理由その1
日常的にスポーツする人が増えている

今年1月に実施された「体力・スポーツに関する世論調査」の結果によると、対象者の約3割が「過去1年間で行った運動・スポーツの日数が週に3日以上（年151日以上）」であると回答。日常的にスポーツに取り組んでいる人が増加傾向にあることがうかがえる。また、「今後行ってみたい運動・スポーツの種目」に関してはウォーキングに次いで体操（ラジオ体操、美容体操、エアロビクスなど）、水泳、ランニングが続き、一人で手軽にできる種目が注目されていることが分かる。

出典：文部科学省「体力・スポーツに関する世論調査」結果を基に編集部が作成。調査時期：2013年1月10日～1月20日／調査対象：全国20歳以上の男女3000人（回答率63.2％）