[PR]ブランディングのプロ集団「原宿デザイン」設立8年目の現在地

2025年10月号

[PR]ブランディングのプロ集団「原宿デザイン」設立8年目の現在地

公開日:2025年9月01日

「ブランディングを、デザインする。」を理念とし、企業と事業の両軸のブランディングで、クライアントの成長をサポートしてきたHarajuku DESIGN Inc.。2025年11月に8周年を迎える同社が目指す、さらなる付加価値の提供とは。

柳圭一郎さん（中央）とHarajuku DESIGN Inc. のメンバー。

あらゆる領域のクリエイターが集結

Harajuku DESIGN Inc.は、デザイン機能をもったブランディングエージェンシー。2017年にクリエイティブディレクターの柳圭一郎さんが設立した。「iF DESIGN AWARD」など8カ国・36のブランディング／デザインアワードの受賞歴を持ち、今年11月には8周年を迎える。

同社はグラフィック、映像、Web、空間デザインに至るまで、あらゆる制作領域を社内でワンストップ対応できる体制を整えており、映像ディレクターやWebデザイナーなど、各分野のプロフェッショナルが在籍。さらにプロデューサーは、各部門の連携をスムーズに進める“司令塔”としてプロジェクト全体を統括するだけでなく、専門的な知見を活かしてクライアントの課題を解決するためのプランニング力を備えている。

何よりの強みは、同社が掲げる「ブランディングをデザインする。」という理念のもと、純粋なデザイン制作だけではない、企業ブランディングと事業ブランディングの両方を提案できること。

「企業ブランディングおよび事業ブランディング（商品・サービス）の両面において、着実に知見とノウハウを蓄積してきました。前者は企業のMVV（ミッション・ビジョン・バリュー）の策定をはじめとした、企業全体の成長に寄与する取り組み。最近は採用難に苦しむ企業さんも多いので、人材戦略の案件も多くなっています。事業ブランディングについては、新サービスや商品の立ち上げ時のコンセプト開発やネーミングの提案なども行います。この8年で、実績や知見も積み重ねてきました」（柳さん）。

一気通貫のブランディング支援にも対応

近年、参画したプロジェクトとしてはスマートフォン端末などを扱うFCNTの企業ブランディングと、同社が手がける「arrowsシリーズ」のブランド戦略がある。

FCNT ／企業ロゴ・企業ブランディング。

FCNT ／ arrows ／商品ロゴ・商品ブランディング。

2023年から約2年かけて、企業と商品、両方のリブランディングをトータルディレクションした。「競合の多いスマホ業界の中で、日本のメーカーとしてどのような価値を提供できるか。根幹となる企業のMVV考案からスタートしました」と柳さんは振り返る。

FCNTと何度も協議を重ね、「『やさしいテクノロジー』で、すべての人に未来を。」という企業ミッションをはじめとした理念が誕生。“すべての人に”という考え方は、商品ブランディングにも反映された。「手の届くハイエンドスマートフォンから新機種のガラケーに至るまで、多様なユーザーのニーズに応えています。特に、加齢や身体能力の低下によりスマートフォンの使用が難しい方々など、さまざまな事情を抱えるユーザーにも配慮した製品づくりの道標として、MVVが機能しています」（柳さん）。

FCNTのような一気通貫のブランディングのほか、同社ではさまざまな形態での連携が可能だ。たとえば、文具を扱うプラスがセーラー万年筆と共同で展開する文具ブランド「ancoraアンコーラ」では銀座に出店。リアルショップのロゴやショップツールのほか、ECサイトなどの事業ブランディングを担当した。ギフト用のサービス提案など、既存の商品に新たな付加価値を生み出すことで事業成長に貢献した。

プラス／ ancora ／商品ロゴ・商品ブランディング。

一方、1560年創業の機械部品メーカー・NBK（鍋屋バイテック会社、岐阜県関市）の案件では企業ブランディングを担当。ロゴの刷新やグローバル展開を視野に入れたコーポレートサイトのリニューアル、DX人材に特化した採用サイトの構築と制作も手がけた。

NBK（鍋屋バイテック会社）／企業ロゴ・企業ブランディング。

事業成長まで含めたコンサルを視野に

今後はさらなる提供価値の拡大を目指していきたいと柳さんは話す。「強みである企業や事業のブランディングだけではなく、事業全体のコンサルティングも含めたソリューション提供を視野に入れています。というのも、依頼してくださるクライアントの皆さんは、ブランディングの先で得られる“事業成長”を最終的な目標とされることが多い。それゆえ、収益に関する対話も最初から当社で対応できる体制を整えた方が良いと考えています。すでに外部のコンサルティング企業とパートナーシップを結んで進めている案件も複数あります。BtoCやtoB、地域など関係なく、あらゆるクライアントにブランディングを通じて付加価値を提供できればと思います」。