大型スポーツイベントが相次ぐ2026年、企業によるスポーツ協賛の役割も広がっている。看板やロゴの露出だけでなく、企業理念への共感醸成、地域・社会課題の解決、さらには本業への貢献まで、スポーツを通じてどのように価値を生み出すのか。日本生命保険の小田切雄太郎氏と、みずほフィナンシャルグループの祖谷考克氏が、両社の取り組みとスポーツマーケティングの可能性を語り合った。

露出量を超えた価値評価　企業理念と接続する協賛

―2026年はスポーツ関連のイベントが目白押しです。両社におけるスポーツ協賛の位置付けや目的はどのように変化していますか。

小田切：日本生命では、バスケットボールを中心に6つの競技団体・リーグと8名のアスリートをサポートし、1929年創部の野球部など、実業団スポーツにも取り組んでいます。スポーツの力と生命保険業の「相互扶助」という共通の価値観を踏まえ、「Play, Support.」を掲げています。実業団スポーツを始めた当初は従業員のエンゲージメント向上が主な目的でしたが、その後は企業ブランディングやプロモーションへ、現在はサステナビリティ経営の一手段として、地域経済の活性化や社会課題の解決へと役割を広げています。

日本生命保険
サステナビリティ経営推進部
スポーツプロモーション担当部長
小田切雄太郎氏

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