医療用医薬品を扱う製薬企業が医薬関係者以外の生活者に直接、働きかける活動はDTC（Direct to Consumer）と呼ばれ、日本国内でも法規制の影響や医療環境の変化を受けて、2000年以降に疾病啓発型の広告が増加している。その背景について、薬事日報社の代表取締役社長、向田克巳氏が解説する。
消費者が入手できる医薬品には、大きくは薬局・薬店・ドラッグストアなどで直接購入できるOTC医薬品、主に医師が処方する医療用医薬品の2種類があります。...
消費者からの信頼獲得、優秀な人材の採用、さらには企業価値を高めていくうえでも、企業の認知度は基盤となる経営資源と言えます。しかし、商品・サービスと異なり、企業自体にはなかなか興味・関心を持ってもらいづらいだけに、企業認知の獲得には困難を伴います。加えて、マス広告以外の企業認知獲得の手段も無数に広がる中で、メディアプランニングも難しくなっています。本特集では、現在のメディア環境を踏まえつつ、効果的な企業認知戦略と成功事例をメディアや手法別、目的別にレポート。デジタルマーケティングからブランディング、PR活動まで、企業の多角的なアプローチを解説します。
