BtoBスタートアップは、社名と同一の基幹プロダクトを掲げ、プロダクトの売上とともに企業としての認知獲得を果たしていくケースが多い。ブランドに対する投資を集中させるには、社名とプロダクト名が同一の方がよいし、複数プロダクトあるいは事業を抱えることを想定し、特定プロダクトに紐づく社名を避ける戦略も考えられる。それぞれ事業の成長の過程で社名を変更したREVISIOとヤプリのケースを聞く。
個別ブランド戦略をとったREVISIOの場合
REVISIO
執行役員ビジネス担当
東野晃大氏
京都大学理学部卒業。楽天、アクセンチュアでコンサルティング職に従事したのち、2018年にREVISIOにジョイン。クライアントへの分析提供などを担う、カスタマーサクセスにて、クライアントの課題解決に努めながら、ビジネスチーム全般のマネジメントを担当。
- 2015年3月 TVISION INSIGHTS設立
- 2020年11月 「Telescope」提供開始
- 2022年10月 REVISIOに社名変更
- 2023年11月 「RE.Search」提供開始
- 2024年1月 「RE.Source」提供開始
社名変更の背景
2021年にCTVの視聴データ取得について検討し始めたことが社名変更のきっかけです。設立当初はテレビ=地上波放送のイメージが強かった時代。社名に『TV』という文字が入っていることで、…
