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宣伝部門の組織と実態2016

主要企業の宣伝部門が考える注目媒体と予算の見込み

デジタル時代の今、広告主がカバーすべきメディアの筆頭にWeb・SNSが挙げられることは言うまでもない。とは言え、マスからデジタルへの完全転換が、俄かに実現されるわけでもないようだ。

Q 有力企業の広告予算増減見込み(前年度比)

マスとデジタルは二者択一ではない

有力企業34社に、前年度比の広告予算の見込みを尋ねると、「増える」と回答した企業は、資生堂ジャパン、デル、ドーム、日本航空、ファミリーマート、森永乳業の6社だった。昨年の調査時と同様、最も多かったのが「前年同様」で、今年は15社がこれに該当した。

マス広告を急激に減らそうとする向きはあまり見られないが、とは言え、投資配分はWeb、SNS、スマートフォンの比重が確実に高まっていきそうだ。調査対象企業に、「普段活用している媒体」(複数回答可)、「特に重視している媒体」(3つまで選択可)、「今後重視したい媒体」(3つまで選択可)について聞いたところ、「普段活用している媒体」として多かったもの上位5位は「自社Webサイト」(89.7%)、「ソーシャルメディア」(65.5%)、「ネット広告(メール、リスティング)」(63.8%)、「ネット広告(バナー)」(62.1%)、「雑誌広告」(52.6%)だった。また、「特に重視している媒体」としては ...

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宣伝部門の組織と実態2016

デジタルテクノロジーの発展を背景に、メディア環境も消費者の価値観・行動もこれまでにないスピードで変化を続けています。
こうした環境下、あらゆる企業が「お客さまに合わせて、自社も変化しなければならない」状況にあり、 そこでは、宣伝部門に求められる役割も変わりつつあるようです。

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