前身である三井鉱山が石炭を原料に化学事業を開始してから110年となる三井化学。長い歴史の中で多様な文化・人材を生み出してきた同社が、人材戦略に注力する理由とは。4月1日よりCHROに就任した専務執行役員の安藤嘉規氏に聞いた。

110年の歴史の中で得た“多様な人材”
“個”の力を融合し、価値を生み出すことが事業の鍵

三井グループの総合化学メーカーとして、幅広い領域において、革新的な技術や製品を提供している三井化学。国内外に多くの関連会社を持ち、総従業員数は海外も含め2万人弱。海外売上比率は50％に迫り、グローバルでも実績を生み出している。

そんな三井化学グループは2021年に、2030年を見据えたグループの目指すべき姿を再定義して、新たな長期経営計画である「VISION 2030」を策定し、公表した。

その「VISION 2030」の大きな柱のひとつが「人材戦略」だ。同社ではマネジメントシステムの基本方針として、「社会が求める価値を当社グループが持続的に創造し続けるためのカギは『人材』」であると表明している。同社がこのように「人材」に注力する理由はどこにあるのか。2022年4月1日付でCHRO（最高人事責任者）に就任した専務執行役員の安藤嘉規氏は、三井化学グループの歴史的背景が大きく関連していると話す。

「三井化学グループは1912年に三井鉱山が石炭を原料に化学事業を開始して以来、1997年に三井石油化学工業と三井東圧化学が合併して三井化学が設立するまで、数々の合併を繰り返してきました。設立後も事業拡大にともない統合や買収を実施。また、毎年多くのキャリア採用も行っています。このような背景から、当社は非常に人材が多様化しています。この人材の多様性が当社の強みであり、これらの人材が融合し、能力を高めあえるよう生かすことが事業の命運を担っているという思いが根底にあるため、早い段階から人材戦略に力を入れてきました」と安藤氏は話す。

長期経営計画「VISION 2030」の達成に向けた
経営と表裏一体の人材戦略

経営戦略である「VISION 2030」を達成するため、人材戦略において同社は、「2030年のありたい姿」として①顧客・パートナーと協働し、社会課題に紐付く事業創出を実現する人材が、獲得・育成・リテンションできている ②人材のエンゲージメントを高め、組織の力に昇華させる企業文化に変革できている ③当社グループの「人事ガバナンス」を整え、人的資本価値を社内外に発信できている、という3つの状態を設定。“ありたい姿”に向けた施策と非財務KPIを置き...