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「ポスト2020」広告マーケティングの行方

誰もが人間性を十分に発揮できる社会のために。

オリ・パライヤーの開始を目前に控えた2019年12月、『宣伝会議』ではゴールドパートナー企業の1社であるNECの山本啓一朗氏を中心としたパートナー企業の座談会を実施した。それから約1年、東京2020大会を取り巻く環境が変化していく様子を山本氏が連載として毎月、切り取ってきた。この1年を振り返り、いま山本氏は何を考えているのだろうか。

延期決定から1年間 連載を通じて見えてきたこと

1年前の今頃は、開催を目前に控えた東京2020大会聖火リレーの準備に追われて慌ただしい日々を過ごしていました。Covid-19の影響が世界的に拡大し、WHOのパンデミック宣言(3月11日)に大きな不安を抱きながらも聖火が無事に宮城県東松島市に到着(3月20日)したことで、「いよいよ、本番スタート」と思った矢先の2020年3月24日に中止が決定しました。それは、聖火リレーのスタート2日前でした。

それからずっと、考え続けています。「東京2020大会とは何か?」。

2020年2月号の『宣伝会議』に掲載された、ゴールドパートナー企業の担当者による座談会で始まった本連載ですが、2回目の聖火リレー座談会で早くも史上初の延期という事態に見舞われました。

ただ、この連載企画があったことが、私には“ちょうど良かった”んです。延期決定直後から、自らの思考や判断の拠り所を失い、独りモンモンと深い谷に落ちてしまいそうな感覚に陥りそうでしたが、取材と称して、東京2020大会を自分ゴトとして取り組む皆さまに話をお聞きし、想いを巡らせ、自らの言葉を紡いで拙い原稿に落とし込むことで、東京2020大会を色々な視点や視座で客観的に見つめ直すことができたんです。

延期後、最初の取材はJPC委員長の河合純一さんでした。2020年1月1日に委員長に就任して3カ月での延期ということで、さすがの河合さんも落ち込んでいるのでは…と思っていましたが、予想を裏切ってくださり、エネルギーに満ち溢れていました。

TEAM PARALYMPIC JAPANのスローガン『超えろ、みんなで。』と河合さんの「想定していたレガシーは、2020年9月までにできることとして計画していましたが、それをもう1年積み上げることができる。来年の9月時点で、『ここまで積み上げてきましたね』を実現したい」という言葉にパワーをもらい、思わず社内の方針説明会で共有させていただきました。

次に、JOC常務理事(兼)事務局長の細倉浩司さんと総合企画部・副部長の脇本昌樹さんの話をお聞きしました。まだ緊急事態宣言が明けた直後の5月中旬でコロナ禍の状況がどのように推移していくか見えない中でもJOC自らがイノベーティブなアクションを心掛け、アスリートの皆さんと一緒に前向きに新しいことを始めていこうとされている姿に勇気をもらいました。

また組織委員会のマーケティング局長・坂牧政彦さんには、間もなく1年前というタイミングで話をお聞きしました。坂牧さんの「いろいろな問題がありながらも、いま立ち止まっている暇はない。日本の経済活動を止めずに、工夫を施して安心・安全な東京2020大会をパートナー企業と実現したい」というお話に、背中を押されました。

ゴールドパートナー企業の中で延期後、最初に話を伺ったのは...

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東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会がいよいよ2020年に開催される。注目が集まる年だが、ひとつの転換期として、その先である2020年以降に目を向けていく必要がある。人口の減少、少子高齢化などといったさまざまな問題が考えられる日本において、これからの広告・マーケティングをどのように考えていくべきか。その参考となるよう本特集では、宣伝会議編集部が注目するキーワード、メディアなどについて取り上げていく。

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