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デジタルだけでブランドはつくれるか?

「人」を起点に新たな価値を提供する、資生堂のDX戦略 

  • スギモトトシロウ氏(資生堂ジャパン)

2020年にマーケティング活動における強力なデジタルシフトを宣言した資生堂は、2021年7月、アクセンチュアとの合弁会社である「資生堂インタラクティブビューティー(以下SIB)」を設立した。本格的な活動開始から1年。これまでの取り組みと、ブランドコミュニケーションの在り方を聞いた。

デジタル専任のBCが自らのInstagram・Twitterを作成し発信する。

「媒体費の90%以上をデジタルに」SIBで推進する美容業界のDX

昭和・平成・令和、それぞれの時代の『美』を描き続けてきた資生堂は2020年6月、第2四半期決算説明会において「2023年までに広告媒体費に占めるデジタル比率を90%以上にする」ことを発表し、大きなインパクトを与えた。

その後2021年7月、同社はアクセンチュアとの合弁会社である資生堂インタラクティブビューティー(SIB)を設立。変化する顧客と市場環境に対応しDXを加速させることを目的に、アクセンチュアからの人材・知見を取り入れた新たなデジタルマーケティング戦略を推進している。

DX改革のリーダーであるスギモトトシロウ氏は、この構想について次のように話す。

「資生堂は2030年に向けたビジョンとして、『PERSONAL BEAUTY WELLNESS COMPANY』を掲げ、生涯を通じて一人ひとりの自分らしい健康美を実現する企業となることを示しました。私たちの事業のコアとなるのは、スキンビューティー領域。“肌の健康美”を大切にする日本の文化は、いま、世界で広がるウェルビーイングの考え方にも合致します。創業150年となる資生堂が積み重ねてきた姿勢を示し、ビジョンの実現に向けたDXを推進していくことがミッションです」。

ゴールは、新しい美容体験を提供すること。それをサポートする基幹システムの標準化と効率化を図るとともに、人材育成や組織体制の変革を行った。

4Dサイクルを導入 専門家集団を育成する

デジタル化で大きく変わったビジネスに適応する組織の中で、イノベーションを起こすのは一人ひとりの社員。組織づくりにおいては、アクセンチュア社のノウハウを体系化した「4Dサイクル」を導入し、パフォーマンスの最大化を図る。

Define(人材定義)では、自社が求める人材を定義し、必要な人材の質と量を明確化。SIBでは、DX領域で18、IT領域で16の人材像を定義した。

Discover(選抜・評価・採用)では、スキルアセスメントを定期的に実施し、スキルアップの成果を、適切に評価に反映させる。

Develop(人材育成)では、社員がスキルアップするための段階的な講座を提供。講座は、基礎と専門を合わせて140を超える。

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ネット広告を使い、オンラインチャネルでの販売で成長を遂げる新興ブランド。BtoB、BtoC問わず、こうしたブランドはある一定の規模まで成長した際、テレビCMやリアル店舗など、デジタル以外の手段を採用するケースが多くあります。成長のステージにおいて、『デジタルだけ』では限界があるのでしょうか。一方で国民的な認知を持つ大手企業は、逆に顧客との接点を従来のオフラインチャネルからデジタルへとシフトさせています。はたして、ダイレクトでパーソナルなコミュニケーションが強みのデジタルチャネルで、これまで培ってきたようなブランディングは実現可能なのでしょうか。ライフサイクルのステージ別に異なる論点が見えてくる「デジタルだけで、ブランドはつくれるか?」という課題について、有識者の皆さんと考えます。

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