日本全国の地上波とBSの民放計207社で構成される、民間放送の事業者団体である日本民間放送連盟（民放連）。その一部署として、各種リサーチを手掛けているのが民放連研究所だ。2024年に第3回となる「テレビの広告効果に関する研究」調査結果を発表した、同研究所の研究統括を務める木村幹夫氏に話を聞いた。

認知、興味・関心において圧倒的な強みを持つテレビ

民放連研究所は、民放連を構成する12の専門委員会に属さない形で独自のテーマを設定し、テレビ、ラジオの広告効果や会員社の収入、広告需要の予測、受け手のメディア利用行動に関する調査を行っている。「テレビの広告効果に関する研究」については、2020年に第1回調査結果を報告し、2022年の第2回に続いて今回が3度目。本研究について研究所の木村幹夫氏は、「2019年にインターネットがテレビを抜いて最大の広告媒体になりましたが、テレビ広告費はそれ以前から、日本の景気や企業収益にほぼ関係なく、横ばいないしは漸減傾向にあります。こうした状況でテレビ広告費を増やすためには、テレビの真の媒体価値を客観的な数字で提示する必要があると考え、研究を始めました」と話す。

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