先行き不透明な社会情勢のなか、メンタルヘルスに注目が集まり、心のケアを行うサービスや商品の需要が増えている。チャットボットアプリ『emol』を開発・運営するemolの武川大輝氏に、日本におけるメンタルヘルスケア市場の動向、さらにそこにおけるマーケティング戦略について話を聞いた。
同社では個人向けアプリ『emol』と、企業向けソリューション『emol work』を開発・提供している。
心の不調に気付きづらい若年層ほどAIによるケアに期待
オラクル・コーポレーションとWorkplace Intelligence社が2020年10月に発表した調査によると、世界中で70％の人々が「2020年は最も職場でストレスと不安を感じた年だった」と回答。ワークライフバランスの消失や極度の疲労、気力の減退、孤独感など生じさせたという。そしてこの調査では、メンタルヘルスのサポートを「人よりもロボットに頼りたい」と回答した人が85％にも及んだ。中でも10代・20代の90％が、AIでのサポートに期待していることが分かったという。
また、2020年4月に国際連合のWebサイトで公開された「コロナ禍でウェルビーイングを保つためのガイドライン」にはマインドフルネス瞑想を推奨する文言が付記されるなど、メンタルヘルスケアサービスに対する需要は世界的に増加。日本においても、特に民間企業によるAI・ロボットやアプリを利用するメンタルヘルステック事業は急拡大を見せた。
そうした中、主に若年層を対象にしたメンタルヘルスケアサービスを運営しているのがemolだ。
コロナ禍以前から学生や新社会人など若年層のケアに課題を感じ、2019年に設立されたemol。「人に悩みを打ち明けられなかった」という、設立者自身の実体験をもとに、メンタルケアにAIのテクノロジーを掛け合わせた。
その理由についてCOOの武川大輝氏は「精神科や心療内科に行くことに対する抵抗感や、病院に通い続けるという金銭的な課題は大きい。そもそも、特に若年層は、心の不調を抱えても気付きにくい、相談しづらいという状況があったからです」と話す。
同社がリリースしたメンタルセルフケアアプリ『emol』は、臨床心理士協力のもと、AIロボ『ロク』との対話により悩みを...
