スマートフォンの普及により、かつて「記録」の代名詞だった写真は、無料で楽しめるものへと激変した。それに伴い、主力だったプリント事業が厳しい局面を迎えた富士フイルムだが、昨今は「チェキ」をはじめ、こだわりを持つ若い層を中心に支持が広がり、売上を伸ばしている。この復活の裏側には、これまでの「きれい·早い·安い」という常識を捨て去る、写真価値の再定義があった。データマーケティング支援を行うヴァリューズの辻本秀幸社長（元マクロミル代表）が、富士フイルムイメージングシステムズ代表取締役社長の松本考司氏に話を聞いた。

編集協力：ヴァリューズ

お客さまのほうが先に“写真の価値”を見つけていた

辻本：まずは御社の事業全体について、改めてご紹介ください。

松本：当社は大きく分けてBtoCとBtoB、2つの事業を展開しています。

BtoCではデジタルカメラやインスタントカメラ「instax“チェキ”」に代表される、カメラや写真プリントのソリューション事業を担っています。もうひとつのBtoBでは、デジタルサイネージ、クラウドサービス、IDカード関連システムなど、比較的幅広い領域を手がけています。