コロナ禍を経てデジタルディスラプションと呼ばれる破壊的イノベーションが起こり、非デジタル企業においてもDXの必要性が叫ばれるようになった。デジタル技術の導入により、既存のビジネスモデルやサービスが大きな変革を迫られる中で、従来型のメーカーや金融業界はどのように対応し、進化してきたのか。非デジタル企業のこれからのマーケティング組織や機能、人材について、三井住友海上火災保険とポーラでデジタルマーケティングを推進する2人の対談を通じて考える。

マーケティングの拡張に伴い求められる人材やスキルも変化

―自己紹介をお願いします。

木田：三井住友海上火災保険でCXマーケティング戦略部長とCMOを務めています。最近は2024年10月に設立した「日本エビデンスベーストマーケティング研究機構」の代表も務め、データを基にしたマーケティング理論を提案しながら、日本のマーケティングを進化させたいと考えています。

中村：ポーラで顧客戦略部の部長を務めています。現在は自社のDX推進や顧客戦略を担当する一方で、日本アドバタイザーズ協会（JAA）や、JAAの組織であるデジタルマーケティング研究機構といった業界団体でのデジタル人材育成にも取り組んでいます。

―近年DXの急進が求められる中で、マーケティング領域で非デジタル企業が直面した課題について教えてください。

木田：保険業界では、...