野村不動産では、グループを挙げて取り組むサステナビリティコミュニケーション戦略の一環として2023年、分譲マンションシリーズ「プラウド」におけるサステナビリティプロジェクトを立ち上げた。住宅購入を取り巻く環境変化のなかで、同社はどのようなコミュニケーションを推進したのか。プロジェクトをリードした住宅事業本部の小林翔氏に話を聞いた。

短期化する営業と顧客の接点 統一ツールで訴求しやすく

住宅やホテル、オフィス、商業施設など、さまざまな不動産事業を手掛けている野村不動産グループ。2050年のありたい姿としてサステナビリティポリシー「Earth Pride ―地球を、つなぐ―」を掲げ、さらに2030年までの中期的な重点課題として「ダイバーシティ＆インクルージョン」「人権」「脱炭素」「生物多様性」「サーキュラーデザイン」の5つを定めた。

同グループの中核企業でデベロップメント分野を担う野村不動産では、この5つの重点課題の実現に向け、分譲マンションシリーズ「プラウド」におけるサステナビリティコミュニケーション戦略の立案と実行に取り組む。

プロジェクトをリードするのが住宅事業本部商品戦略部の小林翔氏だ。

「野村不動産およびプラウドの認知度は、2023年に発表された日本経済新聞社のマンションブランドアンケートにおいて…