偽情報や不確かな情報が氾濫するネット社会においても、信頼という揺るぎない価値を保ち続けている新聞広告。日本新聞協会広告委員会は、紙媒体の価値を維持しつつ、デジタル時代に対応した新たな新聞広告の可能性を追求している。新聞広告とデジタルの融合がもたらす相乗効果について、同会 委員長の渡部秀一氏に話を聞いた。
日本新聞協会
広告委員会委員長
朝日新聞社
メディア事業本部
アカウントソリューション担当本部長
渡部秀一氏
話題の発火点になる新聞広告 デジタル連携でリーチ広げる
日本新聞協会に加盟する新聞社の63社63人で構成される広告委員会。新聞広告賞の選考や「新聞広告の日」記念式典の開催、新聞広告データの分析、デジタル広告関連の情報収集など、新聞広告の活性化を目的としたPR活動に取り組んでいる。デジタル化の波により、大きな変化を迫られてきた新聞業界。特にネット広告の伸長により、新聞広告ビジネスにもたらされた影響は大きい。
電通発表「日本の広告費」によれば、2009年に前年対比で81.4％に縮小、以後増加した年もあるものの、全体的には減少が続き、もっとも市場規模が大きかった1990年の1兆3593億円と比べると、2023年では約2.6割まで減少している。
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