在京テレビ5社 2021年度の決算が出揃う

民放在京テレビキー局5社の2022年3月期（2021年度）決算が5月11～13日にかけて発表された。5社そろって前年同期比で増収増益となった。

各社とも昨年度は新型コロナウイルス感染症の影響は続いたものの、厳しい状況が緩和され企業活動が活発化したことによりスポット広告市況が回復。スポットCM収入が大幅増となったほか、同一年度に東京・北京と2大会があったオリンピックをはじめとするスポーツ中継番組の増加が追い風となり、タイムCMも持ち直した。この結果、ホールディングス（HD）5社のうち、日本テレビHDとフジ・メディアHDをのぞく3社は、新型コロナウイルス感染症の影響前の2019年度の売上高をほぼ回復した。

各社とも最終利益（純利益）はそれぞれ前期比で大幅に伸長。日本テレビHDはデジタル広告の伸び等もあり、最終利益は前年同期比97.3％増の474億円と2012年のHD（認定放送持株会社）化後の過去最高収益を記録。フジ・メディアHDは不動産売却の寄与などにより、前年同期比146.0％増益の248億円となった。

テレビ朝日HDは通販番組の売上の好調などにより、最終利益は同66.7％増の209億円だった。TBSHDは同14.0％増の320億円を記録した。

テレビ東京HDはアニメやドラマ、ニュースなどの配信等の伸びにより...