飲食領域を中心に、様々なジャンルのブランドを国内に約70展開しているトランジットジェネラルオフィス。リアル店舗でのコミュニケーションを中心としていた同社は、コロナ禍でブランドの個性を生かした多数の施策を実施した。施策事例の紹介と共に、設立20周年を迎えた同社の構想について、PRを担当する大田全里氏に聞いた。

海外のブランドも多数誘致し日本に新たなカルチャーを創出

カフェ&レストラン、イベントの企画・運営やケータリングなどを主力事業とし、食、ファッション、アート、建築、デザイン、音楽、イベントなどの領域で、日本に多彩な文化をつくりだしているトランジットジェネラルオフィス。

海外の人気店舗を日本に誘致するケースも多く、運営ブランドは70ほどとなる。

「当社では、日本に『新しい遊び場を作り続ける』という、代表の中村（中村貞裕氏）の強い思いを軸に、幅広いブランドを展開。新たなライフスタイルの創造をヴィジョンに掲げ、日本にこれまで存在していなかったカルチャーを根付かせるため活動しています」と、PR&コミュニケーション事業部の大田全里氏は話す。

コロナ禍で大きな打撃を受けた飲食業界。同社が展開する店舗では、各ブランドの個性を生かした様々な施策を実施した。

「新型コロナの影響は確かに大きかったですが、実施した施策により、お客さまとの新しいコミュニケーション方法の確立や、他ブランドとのコラボ企画による新規顧客の獲得などが実現できました。その甲斐もあり、飲食事業は回復傾向が見られています」と大田氏。

同社は今年で設立20周年。次のステップとして、既存の事業の拡大はもちろん、ファッション、ビューティ、アウトドア事業における新たな構想をスタートさせる予定だという。

「トランジットジェネラルオフィスは、コロナのピンチをチャンスに変え、異業種とのコラボレーションなども行いながら、文化をつくるカルチュラル・エンジニアリング・カンパニーとして今後もパワーアップしていきます」と大田氏は展望を語った。

TRANSIT GENERAL OFFICE PR&コミュニケーション事業部 ディレクター 大田全里氏

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