コロナ禍が発生し、最初の緊急事態宣言から1年以上が経過。生活者の消費行動、メディア接触行動、さらに価値観の変化も顕著になってきました。情報収集接点も購入接点もデジタルシフトが進むなか、いま日本を代表する企業でマーケティング・コミュニケーションを担当する宣伝部長は、どのような広告・メディア戦略を考えているのか。大手33社の宣伝部長に聞きました。

（敬称略・五十音順）

01 I-ne



販売本部ブランドプロモーション部
取締役
伊藤 翔哉（Shoya Itou）
2011年I-ne入社。2013年にEC事業部責任者に就任し、主にデジタル関連の広告、マーケティングを兼任。2017年より現職。

部門人数と平均所属年数
部門人数	8人
平均所属年数	約3年



2021年度の動き

今年度の戦略方針

①マス広告への積極的な挑戦
②単純なReach数指標を撤廃し、全広告戦術に独自のTruereach指標を設ける

今年注力したい施策

● 企業のブランド価値を向上させること
● 商品の売上を宣伝施策で高めること
● 営業（販売・店頭）部門との連携

領域注目の話題・手法

● 顧客体験（CX）
● インフルエンサーマーケティング
● 運用型テレビCM

今後の人材育成の方針

①徹底した顧客理解（購買、媒体、ライフスタイル含めて）
②デジタル／SNSネイティブ世代の意思決定を尊重
③PLに責任を持つ

02 赤城乳業



開発マーケティング本部 マーケティング部
開発マーケティング本部 副本部長
マーケティング部 部長
萩原 史雄（Fumio Hagiwara）
1995年入社。2000年広域量販部、2004年営業統括部創設（マーケティング担当）、2013年マーケティング部創設、2019年開発本部、2020年に開発マーケティング本部を創設し、現職。

部門人数と平均所属年数
部門人数	11人
平均所属年数	約4年



2021年度の動き

今年度の戦略方針

「コロナ禍における新たな生活様式への対応」。過去の成功事例が通用しない現在、新たな方法、手段を探し、スモールチャレンジを繰り返し行う。新たなモデルをアフターコロナにつなげる。

今年注力したい施策

● 新規見込み客の発掘（リードジェネレーション）
● 継続的な購買の促進（リテンション、リピーター獲得施策）、既存顧客への対応
● 営業（販売・店頭）部門との連携

領域注目の話題・手法

● 顧客体験（CX）
● SDGs
● その他（商品／パッケージ）

今後の人材育成の方針

昨年10月に新体制となり業務は多岐にわたる。あくまで広告（プロモーション）は目標への課題をクリアするための手段。真の課題を発見するためには知識、データーだけではない＋α、現場での活動が重要。この原則を脊髄で覚える。

03 アサヒ飲料



宣伝部
部長
前川 哲（Satoru Maekawa）
1992年アサヒビール入社。2003年マーケティング部を経て、2018年より現職。

部門人数と平均所属年数
部門人数	22人
平均所属年数	約5年



2021年度の動き

今年度の戦略方針

やり過ぎくらいがちょうどいい。

今年注力したい施策

● 広告会社、制作会社、クリエイターとの連携
● データの活用
● 部門内の人材育成

領域注目の話題・手法

● 顧客体験（CX）
● 人工知能（AI）
● AR／VR／MR

今後の人材育成の方針

生活者の期待を超える価値を創造していける、自律的に行動できる人材をさらに増やしていきたい。

04 イデアインターナショナル



マーケティング＆セールス本部 取締役
マーケティング＆セールス本部 本部長
星野 智則（Tomonori Hoshino）
2013年9月入社。2014年9月取締役就任、マーケティング＆セールス本部 本部長に就任し現在に至る。プロモーション領域、販売戦略を統括。

部門人数と平均所属年数
部門人数	241人
平均所属年数	約4.4年



2021年度の動き

今年度の戦略方針

コロナ禍で激変したライフスタイルやマインドを理解し、変化の先にある「幸せ」や「希望」を...