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ネット世論と広告炎上

【ミレニアル世代のマーケター対談】私たちが考えるダイバーシティと企業発信

日本においてもダイバーシティ経営の重要性が認識され、また対外的な発信の面でも多様な価値観を重視する姿勢が問われるようになっている。次世代を担うミレニアル世代のビジネスパーソンは、ダイバーシティについてどのような考えを持ち、またコミュニケーションの仕事に取り入れているのか。ミレニアル世代のマーケター2人に聞いた。

SHIBUYA109エンタテイメント
ソリューション戦略部 エキスパート
SHIBUYA109 lab. 所長
長田麻衣氏

スープストックトーキョー
企画開発部
平田なつ氏

注目が集まるダイバーシティ 各社の取り組みとは?

──現在の担当業務について教えてください。

長田:私はSHIBUYA109エンタテイメントで、SHIBUYA109 lab.という若者マーケティング機関の所長を務めています。SHIBUYA109渋谷店のターゲットはaround20(15歳~24歳)、いわゆるZ世代の方。彼らの価値観やトレンドを把握し、自社の戦略や他社の若者マーケティングを支援するために、毎月200人ほどのZ世代と話す機会を設けています。

平田:私はスープストックトーキョーの企画開発部でブランドの価値づくりから発信までを一気通貫で行う部署に所属しており、広報や個別プロジェクトのマネージャーなどを担当しています。スープストックトーキョーには新卒社員として入社し、今年で4年目になります。

──スープストックトーキョーのダイバーシティに対する取り組みについて教えてください。

平田:スープストックトーキョーでは創業時から大切にしている「Soup for all!」という考えがあります。スープは0歳から100歳まで、そして世界中の人々が食べているもの。「Soup for all!」は、年齢や国籍、宗教、性的指向、性自認などの違いにかかわらず、目の前の一人ひとりの体温をあげることを大切にしたいという思いを表しています。当社では2019年からこの「Soup for all!」をもとに“食”や“人”の多様性について改めて見つめ直し、その一環としてLGBTQ+理解促進のために2020年より東京レインボープライドに参加。

2年目となる今年は、4月24日、25日の2日間限定で、Soup Stock Tokyo外食店舗全店にて12種類のスープから自分だけの誰にも似てない組み合わせを楽しめる「“Soup for all” day」という独自イベントも開催しました。「“Soup for all” day」のテーマは「誰にも似てない」。誰にも似てない自分らしさを大切にし、他者を理解するきっかけをつくれればとこのイベントを企画しました。

店舗によっては、お客さまが選択したスープの組み合わせに一緒にセット名をつけたり、商品をお渡しする際に「素敵な組み合わせですね!」と声掛けをしたりと、企画を盛り上げました。

長田:すごく素敵な企画ですね。社会課題に関する発信は、企業の姿勢によっては炎上につながるケースもあります。スープストックトーキョーさんのように、もともと大切にされている思いがあり、その思いに基づいたアクションを取られているのは、素晴らしいと思います。

スープストックトーキョーでは2021年4月24日、25日の2日間、好きなスープを好きなだけ選べ、自分だけの「誰にも似てない」組み合わせを楽しめるイベント「“Soup for all” day」を開催した。

──長田さんはZ世代と話す中で、ダイバーシティというテーマについて何か感じることはありますか?

長田:Z世代とコミュニケーションをとる中で感じるのは、ダイバーシティに“配慮”するというよりは、“当たり前”としてダイバーシティが存在していて、ダイバーシティを前提に話している人が非常に多いということです。

LGBTQ+に対しても、当事者たちが疎外感を持たない世界にするにはどうすればいいのか、自分の言葉や行動で傷つけてしまうことがないよう勉強してみようとか、皆が積極的に取り組んでいる。“人を理解すること”で誰も傷つかない世界をつくっていこうという思いが強い印象です。SHIBUYA109 lab.でもZ世代の強い思いを受けて、ダイバーシティが当たり前である世の中に向けて行動していきたいと計画しています。

世代間ギャップは2倍以上?身近な情報となり得るかが鍵

長田:SHIBUYA109 lab.では6月の世界的な「プライド月間」に向け、Z世代の男女約200名に、ジェンダーやLGBTQ+に対する意識を聞く調査を...

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ネット世論と広告炎上

SNSが浸透したことで、生活者がその時々に感じた気持ちを発信することが可能になりました。しかし、その率直な気持ちが、ときに広告に対する批判、そしてネット上での炎上につながるケースも多く見られます。社会全体が多様な価値観を内包しようと進むなか、その動きを分断するような広告表現は許容されないでしょう。その一方で企業も社会において、ひとつの「人格」を持った存在として活動する以上、その「企業人格」が発信する考えに対して、反対の意見を持つ人が出てくるのは当然のことと言えます。賛否両論の意見が起きると「炎上広告」とひとくくりで話題にされがちですが、いま企業が耳を傾けるべき生活者、顧客の声を見極める必要が生まれているのではないか。そうした仮説のもと、ネット言論と広告炎上について考えます。