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コロナ禍で見直す企業理念

ジョブ理論の活用 顧客体験を起点としたブランドの存在意義

  • 山田竜也氏(INDEE Japan)

クレイトン・クリステンセン氏が提唱する「ジョブ理論」。日本では2017年に書籍が出版されたことから、マーケティングの領域での活用が広がってきている。INDEE Japanのトレーニングディレクターで、イノベーションを通した新規事業開発、組織開発、人材育成を支援している山田竜也氏に話を聞いた。

「ジョブ」と「ニーズ」の違いは顧客起点と製品起点

ジョブ理論とは、徹底的に顧客側の視点に立つことで、これまでの延長線にはない新たな商品やサービスを生み出すための概念。2016年にクレイトン・クリステンセンが著書「Competing Against Luck」の中で提唱し、2017年には日本語版『ジョブ理論』も刊行され、マーケティング関係者を中心に関心を集めてきた。

「ジョブ理論」では、ある特定のシチュエーションでユーザーが成し遂げたい進歩のことを、「ジョブ」(Jobs to be Done、JTBD)と呼ぶ。そして顧客は商品やサービスを、なんらかのジョブを片付けるために『雇用』しているととらえる。

米国では90年代ごろから、すでにマーケティングの手法として用いられていたが、日本でも近年、マーケティングの文脈で語られる機会が増えてきたという。

イノベーションを通した新規事業開発を支援し、その中で「ジョブ理論」を必須理論として活用している山田竜也氏は、マーケティングにおいて「ジョブ理論」が活用される背景にあるものとして、商品・サービスのコモディティ化を挙げた。

「機能性の訴求だけでは消費者の心に響かない時代、顧客体験全体が競争軸になっている時代において、『ジョブ理論』が注目されているのだと思います」。

環境変化でジョブが強まりイノベーションを創出する

それでは、顧客の要望をとらえるという点で以前からある「ニーズ」という概念と「ジョブ」は何が違うのだろうか...

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この記事が含まれる特集

コロナ禍で見直す企業理念

社会が変わり、かつテクノロジーの進化・消費が激しい時代においては、いま現在、提供している商品・サービス、さらには創業時の業態を起点とする社会における存在意義の定義だけでは環境変化に追いつけない状況も生まれています。特にコロナ禍においては、営業自粛をせざるを得ない外食産業、観光客を積極的には呼び込めない観光産業、人の移動が減り、利用者が減少する交通インフラ産業など、雇用を維持し、企業を継続させるため、自社の資源や社員の職能を活用し、新たな事業開発をする必要が生まれています。では、創業時から事業が変化していく企業において、理念は創業当時から変わらないままでよいのでしょうか。事業変革に際し、企業理念を見直す必要性、また必要となる場合には、どのように見直せばよいのか。企業の実例をもとに考察していきます。