「おしい！広島県」「スタバはないけど、スナバはある！」など、自治体PRには「自虐」のアプローチが多く見られる。「五ヶ瀬ハイランドスキー場」「おんせん県おおいた」など、ユニークな施策を多数手がけてきた、左俊幸氏に、自治体PRの勘所を聞く。

“愛され”重視は危機感の裏返し？

「自治体PRが面白い」という昨今のムードを最初につくったのは「うどん県」（香川県）と「おしい!広島県」だったと思います。地元タレントや自虐的なワードで記号をつくり、その記号を用いてストーリー性のあるインパクトの強い動画を制作し、その動画を中心にWebなどでPRを展開していく……。それまで自治体がやっていた、真面目でおとなしくて総花的なアプローチの真逆をいく、自虐的でインパクトの強い訴求点を絞ったPRは、その後の自治体PRを一変させるほどの大きなパワーを持っていました。そしてこの2つのPRは、今に至るまでさまざまな自治体や広告制作者に大きな影響を与え続けているように思います。

僕自身、3年前に大分県の自治体PRを担当させていただきました。地元の普通の人たちが「おんせん県の良さ」を抜け抜けと訴えていく動画を中心にPRを展開し、タレントや有名人を起用しなかったにもかかわらず、ワイドショーやYahoo!映像トピックスで取り上げられるなど、話題にすることができました。大分県が「おんせん県」で商標登録を申請し、他の温泉地からバッシングを受け、ネットでも叩かれ、結果的に商標登録が認められなかった後に立ち上がるPRだったので、好感度を上げることを強く意識して企画・制作しました。

また、宮崎県の五ヶ瀬町が経営に関わっている五ヶ瀬ハイランドスキー場のPRを、ここ4年ほど担当しています。ローカル特有の「人の良さ」を印象づけたいので …