単身世帯が増える年齢階層は？

――近年、日本の世帯のあり方が変化することでマーケティングにも影響が及んでいます。さらにこの先数十年の間に、どのような変化が見込まれるでしょうか。

今後注目すべき変化としては、「単身世帯化」「未婚化」「後期高齢者化（75歳以上高齢者の増加）」の3点が挙げられます。この3点は独立した変化ではなく、密接に関わりあいながら進展していきます。

まず「単身世帯化」についてみていきましょう。1985年から2010年までの総世帯数に占める世帯類型別の割合をみると（図1）、この25年間で単身世帯の割合が大きく増加する一方で、夫婦と子どもからなる世帯の割合が低下しています。

これまで、夫婦と子どもからなる世帯は「標準世帯」と呼ばれてきました。しかし、2010年時点では単身世帯が最も比率の高い世帯類型になっています。さらに2035年には、単身世帯が4割弱、夫婦と子供からなる世帯が2割強となり、1985年の割合とちょうど入れ替わる状況になります。

また、総人口に占める単身世帯の割合も増えていきます。2010年には13.1％、つまり約8人に1人が単身世帯でしたが、2030年には16.1%となり、約6人に1人が単身世帯になるとみられています。