一般社団法人となった愛知広告協会は今年6月、創立60周年を迎えた。周年プロジェクトの中核事業として、同協会は全日本広告連盟全国大会を39年ぶりに名古屋へ招致。来年5月に開催する。その実行委員長を務める大島寅夫氏（中日新聞社 代表取締役副会長）が考える、東海エリアの持つ「ものづくり精神」とは。

――大島さんは、来年5月に名古屋で開催される全広連全国大会の実行委員長に就任されました。

全日本広告連盟（全広連）全国大会開催の地として名古屋の立候補を考えていた時、日本経済全体が長期停滞の空気に覆われていました。広告界もその影響を受けていると感じ、新しい波、特に従来の広告活動だけでなく新しい広告を創造し、ここ名古屋から全国に発信できないかと考えました。

今年は、愛知広告協会が創立60周年を迎える節目の年でもあります。協会幹部の皆さんのご理解とご協力を得て、来年の招致を固めることができました。名古屋での全国大会の開催は39年ぶり。さらに昨年開催の福岡大会以降、全広連が公益社団法人になったことで、大会が公益事業になりました。名古屋を中心とした東海エリアにおいて、広告界だけでなく一般の方々にも同協会ならびに全広連の社会的、かつ公共性の高い活動について認知・理解いただき、そして参加していただけるよう、推進していかなければと考えています。